放射線科による病院再建と遠隔医療の可能性

病院経営が厳しさを増すなか、放射線科を「コスト部門」ではなく、病院再建を担う戦略部門として捉え直してはどうでしょうか。

CTやMRIは救急、がん、循環器など多くの診療科を支える重要な経営資源です。その中心となる放射線科に画像診断専門医を集め、院内の診断能力を高めるだけでなく、その専門性を地域の医療機関にも提供する。つまり、遠隔画像診断そのものを病院の新たな事業として育てる発想です。

令和8年度診療報酬改定では、画像診断管理加算2を届け出る病院が、一定の要件のもと、CT・MRI等の読影の2割以下を画像診断管理加算2～4の届出医療機関へ委託できる仕組みが新設されました。

これは受信側となる病院にとっても大きな可能性があります。画像診断専門医を集約し、安全なネットワークと読影体制を整備すれば、自院の診療を支えながら、地域の病院から画像診断を受託する「画像診断拠点」への発展が考えられます。

専門医を集め、症例を集め、収益を生み、その収益をさらに人材や設備へ再投資する。遠隔医療を活用したこの好循環が、放射線科を起点とする新しい病院再建モデルになるのではないでしょうか。