なぜ大学病院は「読影拠点病院」になりにくいのか？

画像診断専門医が多く、高度な診断能力を持つ大学病院。一見すると、地域の医療機関から画像を受け入れる「読影拠点病院」に最も適しているように見えます。しかし、実際には簡単ではありません。

最大の理由は、大学病院の放射線科医が必ずしも「余っている」わけではないことです。自院のCT・MRI・核医学など膨大な検査に加え、IVR、カンファレンス、教育、研究、大学院指導など多くの業務を抱えています。専門医数が多くても、外部施設の読影を安定して引き受ける余力があるとは限りません。

さらに、外部読影を事業として受け入れるには、契約、料金設定、請求、画像送受信、個人情報管理、読影期限、障害時対応など、新たな運用体制が必要です。大学病院では意思決定や契約手続きに時間を要する場合もあります。

一方、令和8年度改定の「画像診断管理加算2（一部委託を行う場合）」では、受信側となる保険医療機関の役割が重要になります。

今後は大学病院そのものを大規模な読影センターにするより、関連病院を含めた医局・地域ネットワークの中で、専門性の高い症例を支援する読影拠点として活用する形が現実的な選択肢の一つと考えられます。