読影を“コスト”から“収益”へ――病院間連携で変わる遠隔画像診断

画像診断専門医の不足を背景に、外部へ読影を依頼する医療機関が増えています。しかし、同じ「外部に画像診断を依頼する」仕組みでも、企業・NPO・フリーランス医師等へ委託する「遠隔読影」と、保険医療機関同士で連携する「遠隔画像診断」では、診療報酬上の位置づけが大きく異なります。

一般的な遠隔読影は、専門医の業務を補完できる一方、基本的には読影費用が発生する業務委託です。これに対し、一定の施設基準を満たす拠点病院と連携する遠隔画像診断では、送信側医療機関で「遠隔画像診断管理加算」等を算定できる可能性があり、外部委託を「コスト」だけでなく「経営収益化」につなげられる点が特徴です。

さらに令和8年度診療報酬改定では、一定の要件のもと外部委託を活用できる新たな仕組みも設けられました。これからの画像診断体制は、「どこへ読影を依頼するか」だけではなく、専門医の負担軽減と病院収益を両立できる連携先・運用方法を選ぶことが、病院経営の重要な視点となります。