医療機関から高まる「遠隔画像診断」への関心

令和8年度診療報酬改定を受け、医療機関から「保険医療機関間連携による遠隔画像診断を、実際にどのように導入・運用すればよいのか」というお問い合わせやご相談が増えています。

最近では、画像診断を担当する医師から、遠隔画像診断の具体的な運用方法や導入までの流れについてご相談をいただきました。

ご説明後には、

「遠隔画像診断の運用や導入について、具体的に理解することができた。今後、院内で検討を進める中で、改めて相談したい」

とのお話もいただいています。

こうしたお問い合わせからも、医療現場の関心が単なる「外部への読影委託」ではなく、常勤の画像診断専門医の負担を軽減しながら、院内の画像診断体制をどのように維持・強化していくかという具体的な検討段階に移りつつあることがうかがえます。

特に今回新設された「画像診断管理加算2（一部委託を行う場合・166点）」は、一定の要件のもとで他の保険医療機関との連携を活用できることから、専門医の働き方、安定した読影体制、そして病院経営の改善をあわせて考える新たな選択肢として注目されています。

今後は、「遠隔画像診断を導入するかどうか」だけではなく、自院の画像診断体制の中に、保険医療機関間連携をどのように組み込んでいくかが重要なテーマになっていくと考えています。