大学病院にも広がる「保険医療機関間連携」への関心

令和8年度診療報酬改定を契機として、「保険医療機関間連携による遠隔画像診断支援」への関心が、地域の医療機関だけでなく大学病院にも広がり始めています。

今回開催するウェビナーについても、ある大学病院の関係部署から放射線診断部門へ案内が共有され、さらに別の大学病院の放射線診断部門や事務部門にもご紹介いただきました。

画像診断専門医が多く在籍する大学病院は、これまで遠隔画像診断を「依頼する側」としてだけではなく、その専門性や読影体制を活かして地域の医療機関を支援する「受信側」の役割を担うことも可能です。

令和8年度診療報酬改定で新設された「画像診断管理加算2（一部委託を行う場合・166点）」によって、画像診断管理加算2～4を届け出ている保険医療機関との連携という新しい選択肢が生まれました。

この仕組みが広がれば、地域の医療機関にとっては画像診断専門医の負担軽減や安定した読影体制の確保につながり、一方、大学病院や地域の中核病院にとっては、自院が持つ画像診断の専門性を地域医療へ還元する新たな連携モデルとなる可能性があります。

今回、大学病院の医師から別の大学病院の医師・事務部門へとウェビナーをご紹介いただいたことも、この新しい医療機関間連携への関心の広がりを示す一つの動きと感じています。

遠隔画像診断を単なる「読影の外部委託」として捉えるのではなく、大学病院・地域中核病院・地域医療機関が、それぞれの画像診断資源を活かしながら支え合う仕組みへ。

令和8年度診療報酬改定をきっかけに、画像診断における新しい地域医療連携が動き始めています。