「液状化」対策-2

2012年11月1日公開 / 2020年12月28日更新

テーマ：技術

コラムカテゴリ：住宅・建物

　住宅の場合も未然に「液状化」による被害を防ぐ方法があります。まず、建築する場所が「液状化」するか否の判定が大事です。　　
　これまでに「液状化」が発生した場所を履歴として図面にプロットした地図があったり、各自治体などでは「液状化」予測マップなどを作成したりしています。これらの資料と住宅建築で一般的に行われている「スウェーデン式サウンディング試験」などの地盤調査データを照らし合わせることで、その場所が「液状化」するか否かを判定することができます。
　事前の対策としては、地盤を強化して沈下を防止する工法があります。「硬質ウレタンやセメントミルクを地盤に注入」して改良する方法です。表層の地盤にセメント系の固化剤を混ぜて固める改良工法や「液状化」しない支持層まで「杭」を打ち込む方法などもあります。いずれの工法を採用するかは、「液状化」する層の厚さや深さなどによって判断されます。
　「杭」で支持されているマンションなどの建築物は、本体そのものは「液状化」による被害は受けないものの、接続してある「ライフライン」が問題となります。「液状化」によって埋設してある道路などが沈下したために段差が生じて寸断されたりするからです。
　これらの予防策として、段差を吸収できる「フレキシブル継ぎ手」などが開発されています。 1995年に発生した「阪神・淡路大震災」での被害を教訓に開発が進んだものです。
　「下水道」については、自然流下が基本なので、管の接合部がずれたり外れたりしないようにする対策だけでは、機能を維持することはできません。この問題に対しては、「マンホール」の浮上防止や「排水管」の接合部のずれなどによる土砂流入の防止策が必要となります。さらに、建築物と管との接合部では、液状化によって生じた段差を吸収できる空間を確保するなどの方策の検討が進んでいます。
　また、「下水道」の対策としては、「埋め戻し材」を工夫する方法があります。「開削工法」による「小口径管」が対象で、掘削のために打ち込む「土留めの矢板」を施工後も引き抜かずに残置するのです。「埋め戻し材」を「セメント固化」するほか、採石やガラを用いて防護する方法もあり、この2つを組み合わせて埋め立てる方法もあります。
　何れの方法も、必要コストを十分に認識する必要があります。

設計監理/調査鑑定/CM（コンストラクションマネジメント）
タウ：プロジェクトマネジメンツ一級建築士事務所