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北岡勇介

資産性を考えて中古住宅をリノベーションするプロ

北岡勇介(きたおかゆうすけ)

もっともっと不動産(有限会社レンテックス)

コラム

失敗事例から学ぶ中古住宅のリノベーション

中古住宅 購入 知識

2016年6月11日 / 2016年12月6日更新



リノベーションを加えた中古住宅が人気です。新築住宅より割安であり、自分好みの家に変えることができるため、注目を集めています。満足度の高い家が多いものの、リノベーションの失敗例も多数報告されています。失敗例から教訓を得て、リノベーションに活かしましょう。

中古住宅を購入しリノベーションがうまくいかないケースとは

中古住宅にリノベーションを加え、自分好みの家にアレンジする事例が増えているのは事実です。理想通りの家を手にして満足度が高まったケースが多いものの、すべてのリノベーションが必ずしもうまくいっているわけではありません。

今回は、リノベーションの失敗事例をもとに、注意すべきポイントについて見ていきましょう。

思わぬ瑕疵により予算がオーバーに

よくある失敗例のひとつが「予算オーバー」です。中古住宅を購入する主な目的として、「住宅購入費の削減」を挙げることができます。新築住宅を購入するより価格をおさえることができるケースが大半ですが、リノベーションの内容によっては、当初の予算をオーバーすることも考えられます。

例えば、購入後に雨漏りが露見した場合です。原因が屋根にあるとして、数百万円の追加出費を強いられてしまったという話はよく耳にします。また、基礎がシロアリの被害を受けていた場合。基礎の補修工事を行わなければならなくなり、出費がかさむこともあります。
こうした大きな失敗を防ぐためにも、専門家による「住宅診断」を必ず受けるようにしましょう。また検査を受けることで瑕疵担保保険に加入することもできますので、費用はかかりますが事前に診断しておくことをおすすめします。

構造により間取り変更に制限が出る場合も

次に「リノベーション向きでない住宅を購入したケース」です。リノベーションでは、内装や外装などのアレンジを進めることもあります。しかし、ツーバイフォー住宅は、大規模なリノベーションについて制限が生まれることもあります。

ツーバイフォー住宅は、木造在来工法のように柱と梁で家を支えるのではなく、壁が建物を支える造りとなっています。そのため壁を撤去することが難しい場合があり、希望通りの間取りにすることができない場合もあります。

失敗から教訓を得てリノベーションに活かす

旗竿地などは、再建築不可物件である可能性もあるので注意が必要です。

再建築不可とは、「建物が建築基準法の道路(原則幅員が4メートル以上の道路)に接しているがその接している部分が2メートル以下の物件」、あるいは「敷地に接している道路が建築基準法上、道路として認められていない」など接道義務を果たしていない物件です。
ただし、建物の敷地のまわりに、将来にわたって消防・避難等、安全上支障がない広い空き地などがある場合は、接道義務の緩和が認められる場合があります(その空き地は他人の所有地ではなく、将来的にも広い空き地として確保が予想される公園などが当てはまります)。

上記のような建築不可物件は、基本的に建て替えをすることができません。リフォームなどの改修工事を施すことはできますが、リフォームのためのローンを断られる可能性があります。

またこういった物件の場合、敷地いっぱいに建物が建っている場合が多く、隣家との距離もほとんどない場合があります。そのため、足場が組みづらい、また工事用の車両が入れるだけの道路幅がない、といった問題が発生することもあります。

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