画像診断の「適正」を見える化するために

　画像診断の適正分析では、単にCT・MRIの検査件数を見るだけでは十分ではない。重要なのは、検査件数・読影体制・診療報酬・外部委託の実態を一体的に把握することである。具体的には、CT・MRIの装置別・診療科別の検査件数、画像診断管理加算の算定件数と未算定件数、常勤・非常勤の画像診断専門医数、院内読影件数、翌診療日までの読影率などを確認する。さらに、企業への外部読影委託件数・単価・年間費用、夜間休日の読影状況も重要な分析項目となる。これらを組み合わせれば、「検査は実施しているが加算につながっていない症例」や「専門医不足により検査件数を増やせない」といった経営上の課題が見えてくる。適正分析の目的はコスト削減だけではない。画像診断管理加算の取得・上位区分への移行、一部委託を活用した遠隔画像診断、読影医の負担軽減、CT・MRI稼働率の向上まで含め、現在の画像診断体制にどれだけ改善余地があるのかを数値で明らかにすることが、病院収益と医療の質を両立させる第一歩となる。