画像診断専門医の負担軽減と病院経営を両立する『一部委託』という選択肢

画像診断専門医の確保が難しくなる中、画像診断管理加算2の施設基準を維持しながら、一部を外部の保険医療機関へ委託する仕組みが注目されています。ある大規模病院では、CTが月約2,870件、MRIが月約1,200件あり、そのうち約12％、月490件を遠隔画像診断として委託するケースを試算しました。

画像診断管理加算2をそのまま維持できる場合と比べれば収益は減少しますが、加算1へ移行する場合と比較すると、その影響は大きく抑えられます。試算では、加算1へ移行した場合の年間収益減少額は約1億3,850万円。一方、画像診断管理加算2「一部委託」の166点を活用した場合は約3,182万円の減少にとどまり、年間で約1億670万円の差が生まれます。

専門医不足への対応は、単に「加算を諦める」か「無理に院内で抱える」かの二択ではありません。一定割合を外部の保険医療機関と連携することで、産休医師の読影分を補完するなど、医師の負担軽減と病院経営への影響抑制を両立する、新しい選択肢が広がっています。