病院収益を最大化する遠隔画像診断戦略

　CT・MRIの遠隔読影は、単なる「読影業務の外注」から、病院収益を生み出す「医療機関連携」へ発想を転換する時期を迎えている。企業やフリーランス医師への読影委託は、院内医師の負担軽減には有効だが、基本的には委託費というコストが発生する。一方、施設基準を満たす保険医療機関同士で遠隔画像診断体制を構築すれば、要件に応じて画像診断管理加算等の算定につなげ、読影費用だけでなく診療報酬を含めた収支改善を検討できる。企業委託を「コストのみ発生」、病院間連携を「経営収益化」になる。 特に今後は、外部委託を単なる人手不足対策として捉えるのではなく、院内読影と遠隔画像診断を適切に組み合わせることが重要となる。専門医の負担を抑えながらCT・MRIの検査受入れ余力を高め、加算算定と検査収益の双方を伸ばす――。「読影コストの削減」から「画像診断部門全体の収益最大化」へ。これが、これからの遠隔画像診断戦略の大きなポイントとなる。