【エンゲージメント向上①】「管理」から「成長支援」へ:マネージャーが部下のエンゲージメントを呼び覚ます [Gallup Q12から読み解く具体的アクション]
前回のコラムでは、日本のエンゲージメント率が世界最下位水準であるという衝撃的な事実と、マネージャーによる成長支援の重要性をお伝えしました。しかし、
- いざ「エンゲージメントを高めよう」としても、具体的に何をすればよいのか、戸惑う方も多いのではないでしょうか。
エンゲージメント向上は、一部のカリスマリーダーによる「勘」や「情熱」だけで成し遂げられるものではありません。
実は、心理学や経営学の分野では、人間のやる気や組織への愛着を紐解くための18もの主要な理論が確立されています。
1. エンゲージメントを多角的に捉える「18の視点」
私たちが活用する18の理論は、大きく分けると以下の4つのアプローチに分類されます。
(1)人間の欲求に根ざすもの(マズロー、マクレランド、ERG理論など):
- 人は何を求めて働くのか。生存、関係、成長といった多層的な欲求をどう満たすか。
(2)仕事そのものの設計(ハーズバーグ、職務特性理論、フロー理論など):
- 「仕事が面白い」と感じるメカニズムは何か。没頭できる環境をどう作るか。
(3)報酬と公平性の納得感(期待理論、公平理論、社会的交換理論など):
- 努力が報われると信じられるか。周囲と比較して不公平感はないか。
(4)次世代の組織とリーダーシップ(サーバント・リーダーシップ、ティール組織など):
- 指示命令ではなく、支援と自律に基づいた新しい組織のあり方。
これらの理論は、いわば組織を治療するための処方箋です。
現状の組織課題が「人間関係」にあるのか、「仕事のやりがい」にあるのか、
あるいは「評価への不満」にあるのかによって、適用すべき理論は異なります。


2. 「正解」は一つではない。実現可能性を加味したカスタマイズの重要性
重要なのは、これら18の理論すべてを単に網羅することではありません。
- 企業の規模、業種、現在の組織風土によって「効く理論」は千差万別です。
- 大切なのは、膨大な理論の中から自社にとって最も有効なものを取捨選択し、現場での実現可能性を十分に加味して設計することです。
例えば、
- 若手の離職が課題であれば「自己決定理論」や「期待理論」を用いて仕事の意義を再定義し、
- 組織の硬直化が課題であれば「ティール組織」の考え方を取り入れて自律性を促すといった使い分けが求められます。
さらに、
- 「待遇は悪くないはずなのに、職場に活気がない」というケースでは、「二要因理論」に立ち返る必要があります。
- 給与や就業環境といった「衛生要因(不満を抑える要素)」の整備だけで満足せず、達成感や承認、責任の付与といった「動機付け要因(満足を高める要素)」に焦点を当てた施策へシフトし、
現場が無理なく運用できる形に落とし込んでこそ、エンゲージメントは実態を伴って向上します。
3. 自社の施策に「ヌケモレ」はありませんか? ―セルフチェック・クエスチョン
現在実施している施策が形骸化していないか、理論の視点から以下の問いで振り返ってみてください。
- 「衛生要因」への投資に偏っていませんか?: 制度や設備(不満の解消)ばかりを整え、仕事そのものの「やりがい」や「面白さ」を作る設計を忘れていないか。
- 「努力=成果=報酬」のリンクは明確ですか?: 頑張れば成果が出て、その結果として「自分にとって価値のある報酬(昇進、称賛、成長)」が得られると部下が確信できているか。
- 「公平性」に対する疑念を放置していませんか?: 報酬や機会が、他者と比較して公平に配分されていると納得感を持たれているか。
- 「暗黙の期待」を把握していますか?: 雇用契約書上の義務だけでなく、部下が組織に対して抱いている「キャリア支援」や「心理的安全性」といった目に見えない期待(心理的契約)に応えられているか。
4. 次回予告:理論を「具体的アクション」に落とし込む
今回共有した18の理論は、エンゲージメント向上のための強力な武器となります。
- 次回以降の連載では、これらの理論を一つずつ深掘りし、「明日から現場で何をすべきか」という具体的なアクションプランと合わせて詳しく解説していきます。
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- なお、本コラムにおけるエンゲージメント理論の解釈は、弊社独自の観点によるものであり、内容の一部を抜粋してご紹介している点をご承知おきください
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