企業規模に応じた人事戦略とは

真田直和

真田直和

テーマ:人事制度

ALL DIFFERENT株式会社とラーニングイノベーション総合研究所が、企業の人事責任者・担当者を対象に意識調査を行い、その結果を公表しました。
302人から得た結果をまとめたものだということです。

「100人以下企業」の結果を見てみます。

「人事部として取り組みたいテーマ」でもっとも高かったのは、「人材育成・組織開発」の87.9%です。
その理由は、「現場社員の業務が忙しく、育成に割ける時間がない」が55.2%、「人材育成・組織開発を推進するメンバーの人手・時間が不足している」が51.7%と、選任のメンバーがいないことがあげられます。
また、「人材育成・組織開発を推進するメンバーの知識が不足している」が43.1%と、推進するメンバーのレベルも影響しているようです。

これまでもアウトソーシングを活用している企業が多いと思いますが、専門領域の知識や知恵をアウトソーシングすることは多くありませんでした。
その影響もあると考えます。

しかし、多くの作業はアウトソーシングで対応できますが、人材育成や組織開発に必要な知識や知恵もアウトソーシングすることが効率的ではないでしょうか。

AIの発達によりこれまでよりも簡単に知識を取集することは可能ですが、その知識を活かした知恵はまだまだ人間には及ばないと考えます。

マンツーマンのジムがトレンドになるのがわかります。

これからは知識と知恵を提供し、そして企業とともに伴走してくれるアウトソーシングが必要ではないでしょか。

調査結果の詳細は下記でご覧いただけます
https://q.bmd.jp/91/266/15252/88105

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真田直和
専門家

真田直和(特定社会保険労務士)

真田直和社会保険労務士事務所

解雇、残業、労働時間など「人」に関する労務問題を4万件以上解決。また、大企業から中小企業まで幅広い業種の人事評価制度設計のコンサルティング実績も豊富です。

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