自己啓発を行った従業員は14.9％！

人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査

独立行政法人 労働政策研究・研修機構が行った労働者10,000人に対する調査によると以下の結果になりました。（概要）

詳細は以下リンクをご参照下さい。
「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査

・自己啓発を実施した従業員は 14.9％、300 人以上の会社に勤務する人では約2割（19.4％）で、規模が大きい企業で働く人ほど実施している。
・自己啓発を行わなかった理由（複数回答）は「仕事が忙しくて時間が取れない」（32.8％）が最も回答割合が高く、次いで「自己啓発を行っても会社で評価されない」（26.1％）
・勤務している会社の人材育成や能力開発の方針が「明確である」とする人は、方針が「どちらともいえない」や「明確ではない」とする人よりも、研修や自己啓発を行うための時間を増やしたいと考えている割合が高く、自己啓発への意欲が高い。

8割超の企業が人材育成・能力開発の教育投資が生産性向上に効果

従業員に対して実施する人材育成・能力開発の教育投資が「職場の生産性の向上」に「効果がある」「ある程度効果がある」とする企業は 84.8％で「イノベーション」については 57.0％だった。

人材育成・能力開発の課題

従業員の人材育成・能力開発における課題を尋ねた（複数回答）。「指導する人材が不足している」（33.5％）が最も回答割合が高く、以下「人材を育成しても辞めてしまう」（32.1％）
、「人材育成を行う時間がない」（30.8％）など。

中小企業では、大企業に比べて人材育成・能力開発の方針を定めていない傾向が強く、OJTやOFF-JTの実施率も低いことが分かります。具体的には、従業員9人以下の企業では約3割が人材育成の方針を定めていません。また、OJTの経験がない従業員が4割近くおり、OFF-JTを受講した従業員は1割にも満たない状況です。

これらの状況を踏まえると、中小企業が人材育成を効果的に進めるためには、まず具体的な方針を明確に定めることが重要で、さらに、指導員の不足や人材育成に割く時間がないといった課題に対して、OJTの評価が比較的高いことを活かし、OJTの質を高める取り組みや、従業員が自己啓発を行うための支援を強化することが有効だと考えられます。