応対品質にばらつきがある原因と対策を検証してみた

沖本能道

沖本能道

テーマ:経営リスク対策


コールセンターで応対品質にばらつきが生じると、教育や研修を増やしたり、マニュアルやFAQを整備したり、応対評価を見直したりすることがあります。

しかし、こうした対策を続けているにもかかわらず、オペレーターによる応対品質の差がなくならないことはないでしょうか。

ベテランなら適切に対応できるのに、新人は判断に迷ってしまう。

同じ問い合わせなのに、担当者によって質問の順序や案内内容が異なる。

研修を実施しても、実際の応対になると学んだことが活用されない。

こうした問題が残る場合、教育や個人の能力だけではなく、仕事の進め方そのものに原因があるかもしれません。

当社では、応対品質のばらつきを根本から見直すために、仕事に必要な知識の参照先を個人の経験や記憶から、組織が構造化して管理するデータベースへ移すことを提案しています。

今回は、応対品質にばらつきが生じる原因と一般的な対策を整理したうえで、仕事の構造を変えるパラダイムシフトと、それを実現するチェンジマネジメントについて解説します。

応対品質にばらつきがあるとは? コールセンターで起きている現象

応対品質のばらつきとは、同じような問い合わせや顧客の状況に対して、担当するオペレーターによって応対の進め方や結果に差が生じる状態です。

例えば、次のような現象があります。

オペレーターによって案内内容や説明の仕方が異なる

同じ商品やサービスについて問い合わせを受けても、担当者によって説明する内容や案内の順序が異なることがあります。

必要な情報を過不足なく説明できる人もいれば、顧客が知りたいことに十分に答えられない人もいます。

同じ問い合わせでも、確認する内容や質問の順序が異なる

顧客から返品したいと申し出があった場合を考えてみましょう。

あるオペレーターは、返品の受付条件から確認します。

別のオペレーターは、購入した商品や購入時期を確認します。

さらに別のオペレーターは、返品したい理由から尋ねるかもしれません。

どの質問が必要なのかは、顧客が何を解決したいのかによって変わります。しかし、その確認方法が設計されていなければ、担当者の経験や判断に委ねられることになります。

顧客の意図や状況を理解する深さに差がある

顧客が話した言葉に対して、そのまま回答する人もいれば、背景にある目的を理解しようとする人もいます。

例えば「商品を返品したい」という言葉の背景には、商品が期待と違った、使い方が分からなかった、必要な機能がなかったなど、さまざまな事情が考えられます。

言葉として表れた申し出だけを見るのか、その背景にある顧客の目的まで理解するのかによって、必要な応対は変わります。

問題解決までにかかる時間や結果に差が生じる

必要な情報をすぐに見つけられる人もいれば、マニュアルやFAQを探したり、SVに確認したりする人もいます。

確認する内容や会話の進め方が異なれば、問題解決までの時間や結果にも差が生じます。

新人とベテランで応対品質に差がある

ベテランは、顧客の第一声から、何を叶えたいのか、どのような問題を抱えているのかを想定できることがあります。

一方、経験の浅いオペレーターは、顧客から質問されたことには答えられても、次に何を確認すればよいのか判断できない場合があります。

ただし、経験年数だけで応対品質が決まるわけではありません。必要な知識や確認事項を仕事の中で参照できる環境が整っているかどうかも関係します。

顧客満足度やクレーム発生率に差が生じる

必要な問題が解決されず、顧客が何度も問い合わせることになったり、説明不足や認識違いからクレームにつながったりすることがあります。

このような差は、オペレーター個人の話し方だけではなく、顧客の問題を解決するための業務構造にも関係しています。

応対品質にばらつきが生じる原因

応対品質のばらつきには、複数の原因が関係しています。代表的なものを整理してみましょう。

オペレーターの経験や知識、判断力に差がある

商品・サービスの知識だけでなく、顧客の状況を理解し、必要な情報を確認し、問題解決につながる応対を選択する能力にも差があります。

特に、例外的な問い合わせや複数の問題が重なった問い合わせでは、経験の差が表れやすくなります。

教育やOJTの内容・方法が指導者によって異なる

教育担当者やSVによって、説明する内容や指導の重点が異なることがあります。

同じ研修を受けても、実際の業務で何を参照し、どのように判断するのかが統一されていなければ、行動の差が残る可能性があります。

マニュアルやFAQが実際の応対で使いにくい

マニュアルやFAQを整備していても、必要な情報をすぐに見つけられなかったり、顧客の状況に応じてどの情報を使えばよいのか分からなかったりすることがあります。

情報が存在することと、仕事の中で活用できることは同じではありません。

応対品質の評価基準や評価者の判断に差がある

評価項目や評価基準が曖昧な場合、評価者によって判断が異なることがあります。

また、評価者間で基準の解釈が揃っていなければ、同じ応対でも評価結果が変わる可能性があります。

モニタリングの対象や件数が限られ、実態を把握しきれない

すべての応対を確認することが難しい場合、サンプルを抽出して評価することになります。

その結果、確認した応対だけでは、実際にどのような問題がどの程度発生しているのかを把握しきれない場合があります。

SVの指導やフィードバックが行動の変化につながっていない

評価結果を伝えるだけでは、必ずしも次の応対が変わるとは限りません。

何を、なぜ、どのように変える必要があるのかが本人に伝わり、実際の応対で実践され、その結果を再確認する仕組みが必要です。

ナレッジや顧客情報が分散し、必要な情報を探す負担が大きい

マニュアル、FAQ、業務システム、過去の応対履歴などが別々に管理されていると、必要な情報を探すために時間がかかります。

情報が分散していることで、担当者によって参照する情報や判断が異なることもあります。

業務手順や権限、システム、要員配置が応対を不安定にしている

必要な判断をするための権限がなかったり、確認先が分からなかったり、問い合わせの集中によって十分な時間を確保できなかったりすることも、応対品質に影響します。

応対品質のばらつきを考えるときは、人の能力だけでなく、仕事を取り巻く環境も確認する必要があります。

応対品質のばらつきを抑える対策例

応対品質を高めるために、コールセンターではさまざまな対策が行われています。これらは重要な取り組みであり、問題に応じて適切に実施する必要があります。

教育・研修・OJTを充実させる

商品やサービスの知識、業務手順、顧客対応の基本などを教育します。

ロールプレイングや実際の応対を通じたOJTによって、知識を実践できるようにすることも重要です。

マニュアルやFAQを整備・更新する

業務手順や問い合わせへの回答、例外処理などを文書化し、担当者が必要な情報を確認できるようにします。

内容が古くならないように、業務変更や商品・サービスの変更に合わせて更新することも必要です。

応対品質の評価基準を統一する

何をもって良い応対とするのかを明確にし、評価者とオペレーターの認識を揃えます。

正確性、説明の分かりやすさ、顧客の意図の理解、問題解決など、業務の目的に応じて評価項目を設計します。

モニタリングと評価者間の目線合わせを行う

応対を確認し、評価者による判断の違いを調整します。

評価基準の解釈を共有し、同じ応対に対して大きな評価差が生じないようにします。

フィードバックと再評価を繰り返す

評価結果を本人に伝え、改善すべき行動を明確にします。

その後、実際の応対で行動が変わったかを確認し、必要に応じて再度フィードバックします。

ナレッジを共有し、必要な情報を参照できるようにする

ベテランの知識や経験、過去の問い合わせ事例などを整理し、組織内で共有します。

担当者が必要な情報を探しやすく、業務の中で活用できるようにすることが重要です。

業務フローや権限、システム、要員配置を見直す

問い合わせの流れや確認手順、エスカレーションの条件、担当者の権限などを見直します。

また、問い合わせ量や時間帯に応じた要員配置、情報システムの使いやすさなども確認します。

AIや応対支援システムを活用する

FAQ検索、応対支援、音声認識、応対履歴の要約、品質評価など、業務に応じたシステム活用が考えられます。

ただし、システムを導入するだけで仕事の進め方が変わるわけではありません。どの業務を、何のために、どのように支援するのかを設計する必要があります。

解説して来た一般的な対策を実施しても、なぜ応対品質のばらつきは残るのか?

教育、マニュアル、評価、モニタリング、システム導入。どれも応対品質を高めるために必要な対策です。

それでも、同じような問題が繰り返される場合があります。

その理由を考えるために、仕事を進めるときに何を参照しているのかに注目してみましょう。

教育しても、実際の業務では個人の経験や記憶を参照している

研修で知識を学んでも、実際の応対では、顧客の状況に応じて何を確認し、どのように会話を進めるかを判断する必要があります。

そのとき、必要な知識や選択肢が仕事の中で参照できる状態になっていなければ、オペレーターは自分の経験や記憶に頼ることになります。

マニュアルを整備しても、応対中に必要な情報を使えるとは限らない

マニュアルに情報が書かれていても、顧客の発言に応じて、どの情報を参照し、次に何を確認するのかが分からなければ、実際の応対では使いにくくなります。

文書を整備することと、文書を使って仕事ができる構造をつくることは別の問題です。

評価基準を統一しても、顧客の状況に応じた判断までは統一できない

評価項目を揃えることは重要です。

しかし、顧客によって問い合わせの背景や解決したい目的は異なります。

同じ質問をすべての顧客にすればよいわけではありません。顧客の反応に応じて、次に何を確認するのかを判断する必要があります。

その判断を支える知識や選択肢が個人に委ねられていれば、評価基準を統一しただけでは応対の進め方まで揃えることは難しくなります。

SVが指導しても、個人の経験に依存した業務の進め方が残る

SVが経験に基づいて指導しても、その判断の理由や会話の組み立て方が組織の知識として共有されなければ、同じような問題が別の担当者で繰り返される可能性があります。

指導者を増やすだけでは、組織全体の仕事の進め方が変わらないこともあります。

AIやシステムを導入しても、従来の仕事の構造が変わらなければ効果は限定される

従来の業務をそのままにして、そこへAIやシステムを追加するだけでは、仕事の中心は変わりません。

個人が経験や記憶を参照して判断し、必要な情報を自分で探す構造が残っていれば、システムは補助的な道具にとどまる可能性があります。

ここで考えたいのは、対策の量ではなく、仕事に必要な知識をどこに蓄積し、どこから参照しているのかという問題です。

人を教育することで業務を成立させようとしている一方で、業務を成立させるための知識・判断基準・選択肢が、組織の共通資産として構造化されていないのではないでしょうか。

応対品質のばらつきを根本から見直すパラダイムシフト

当社が提案するのは、仕事に必要な知識の参照先を、個人の経験や記憶から、組織のデータベースへ移すことです。

これは、単にマニュアルやFAQを増やすことではありません。仕事の進め方そのものを変える考え方です。

個人の経験や記憶を参照して仕事を進める従来の構造

従来の仕事では、業務に必要な知識や判断基準が、個人の経験や記憶に蓄積されていることがあります。

顧客から問い合わせを受けると、オペレーターは自分が知っていることや過去の経験を思い出し、次に何を確認するのか、どのように説明するのかを判断します。

ベテランであれば適切な選択ができても、経験の浅い担当者には難しい場合があります。

また、同じ仕事を担当していても、個人によって参照している知識や選択肢が異なるため、仕事の進め方に差が生じます。

組織のデータベースに蓄積した知識を参照して仕事を進める構造

これに対して、仕事に必要な知識を組織のデータベースに構造化して蓄積し、業務の中で参照できるようにします。

例えば、次のような情報を関連付けて管理します。

  • 仕事の目的
  • 顧客の状況や目的を理解するための確認事項
  • 判断基準
  • 選択できる対応方法
  • 選択する理由
  • 会話の進め方
  • 例外的な状況への対応
  • 参照するマニュアルや資料

こうすることで、担当者が個人の経験だけに頼らず、組織が蓄積した知識を使って仕事を進められるようになります。

人の判断をなくすのではなく、判断を支える知識と選択肢を組織で管理する

ここで誤解してほしくないのは、人の判断をなくすことが目的ではないということです。

顧客の状況を理解し、提示された選択肢の中から適切なものを判断するのは人です。

変えるのは、判断に必要な知識や選択肢が、個人の経験だけに依存している状態です。

組織が知識を構造化し、判断の根拠や選択肢を管理することで、誰が担当しても必要な情報を参照しながら仕事を進められる状態を目指します。

仕事に必要な知識を個人の脳から組織の共通資産へ移す

個人の経験や暗黙知を、すべて一度に言語化できるわけではありません。

まず、現在言語化できる知識を構造化します。

それを日々の業務で使い、実践する中で新たに気づいたことや、これまで想定していなかった状況を言語化し、組織の知識として追加していきます。

この繰り返しによって、個人の経験を組織の共通資産へ変えていきます。

顧客の目的から逆算し、会話のラリーを組織の知識として設計する

では、組織の知識を参照して仕事を進めるとは、具体的にどういうことでしょうか。

当社では、顧客の目的を特定し、解決するゴールから逆算して会話のラリーを設計することを重視しています。

顧客の第一声から、叶えたい目的の候補を想定する

ベテランのオペレーターは、顧客の第一声を聞いた段階で、その顧客が何を叶えたいのか、どのような問題を解決したいのか、いくつかの候補を思い浮かべられることがあります。

例えば「商品を返品したい」という第一声であっても、返品そのものが目的とは限りません。

商品が期待と違ったのかもしれません。使い方が分からなかったのかもしれません。購入した商品が必要な用途に合わなかったのかもしれません。

顧客の言葉をそのまま処理するだけではなく、その背景にある目的を理解することが必要です。

顧客の目的を特定し、解決するゴールT6から会話を逆算する

顧客の目的を特定し、問題を解決するゴールT6を設定します。


図 問題解決から逆算する会話運び

そこから逆算して、目的を特定するために何を確認するのか、どのような質問が必要なのか、どのような説明や処理につなげるのかを設計します。

会話を最初から順番に積み上げるのではなく、最終的に実現したい顧客の問題解決から逆算するのです。

顧客の反応と次の質問・応答を一連の会話のラリーとして設計する

会話は、オペレーターが一方的に質問し、決められた回答を受け取るものではありません。

顧客の発言に対してオペレーターが応答し、その応答に対する顧客の反応を受けて、次の質問や説明が決まります。

つまり、

顧客の発言
↓
オペレーターの質問・応答
↓
顧客の反応
↓
次の質問・応答

という双方向のラリーを設計します。

顧客の反応を無視して同じセリフを繰り返すのであれば、それは静的なFAQと変わりません。

顧客の状況や反応に応じて、次に必要な会話がつながるように設計することが重要です。

会話の各段階で必要な選択肢と参照資料を関連付ける

会話の進行に合わせて、必要な質問や応答だけでなく、参照すべきマニュアルや資料も関連付けます。

オペレーターが情報を探すために画面や文書を行き来するのではなく、その会話の段階で必要な情報を参照できるようにします。

これにより、情報を探す時間や、状況に合わない選択をする可能性を減らすことを目指します。

オペレーターは組織が設計した選択肢を参照し、人が状況に応じて判断する

顧客の反応に応じて会話は分岐します。

ただし、その分岐や選択肢を個人の経験だけに委ねるのではありません。

組織があらかじめ会話の進め方と選択肢を設計し、オペレーターは顧客の状況を理解したうえで、適切なものを判断して選択します。

人の判断をなくすのではなく、組織が設計した知識と選択肢を参照して判断できるようにするのです。

設計した会話の論点を要約し、トークスクリプトの末尾に具備する

会話を設計する段階で、顧客の目的の候補、確認すべき背景、解決に向けた論点などを整理します。

その設計上の論点を要約し、該当するトークスクリプトの末尾にあらかじめ備えておきます。

これは、応対後に推進チームが会話を読み返して要約を作るという仕組みではありません。

顧客の目的を理解し、問題を解決するために何を確認するのかを、会話の設計段階で明確にしておくということです。

応対ごとに要約をCRMの応対履歴へ蓄積する

オペレーターは、応対が終わるごとに、トークスクリプトの末尾に備えられた要約をCRMの応対履歴フィールドへコピー&ペーストします。

これにより、CRMには単なる問い合わせ内容や処理結果だけでなく、顧客の目的や背景、解決に向けて確認した論点を含む情報が蓄積されます。

推進チームや関係部門は、その情報を通じて、顧客が何を叶えたかったのか、どのような問題があったのかを把握しやすくなります。

想定していなかった顧客の反応や新しい知識を、組織の知識に加える

すべての顧客の反応を最初から想定できるわけではありません。

実際の応対で新しい反応や状況に遭遇した場合、その経験を更新依頼として推進チームに伝えます。

推進チームは、内容を確認したうえで、必要な会話の分岐や選択肢を新たに追加します。

すでに公開・承認されたトークスクリプトを書き換えるのではなく、新しい知識や会話の分岐を追加し、組織の知識を育てていきます。

パラダイムシフトを実現するチェンジマネジメント

仕事の構造を変えるには、マニュアルを整備したり、システムを導入したりするだけでは足りません。

個別の施策をつなぎ、組織全体の仕事の進め方を変えていく必要があります。

個別施策の導入と、仕事の構造を変える組織変革の違い

例えば、次のような取り組みを考えてみましょう。

  • クラウドPBXを導入する
  • 音声認識や自動要約を導入する
  • 応対品質の自動評価を導入する
  • 教育や研修を充実させる
  • FAQやナレッジを整備する

これらは、それぞれ意味のある施策です。

しかし、個別に導入しただけでは、仕事の進め方が変わるとは限りません。

大切なのは、何を実現するために各施策を行うのかを明確にし、互いに関係する施策をつないでいくことです。

顧客期待に応える状態から逆算して変革全体を設計する

変革を進めるときは、導入するシステムや実施する研修から考えるのではなく、最終的にどのような状態を実現したいのかを明確にします。

顧客が問題を解決できること。

顧客の期待に応えられること。

そのために必要な会話や業務が設計されていること。

そして、組織が知識を蓄積し、次の応対に活用できること。

こうした状態から逆算して、必要な取り組みを整理します。

現状把握・課題設定・優先順位付けを行う

変革を始める前に、現在の業務、人材、組織、システム、データなどの状態を確認します。

そのうえで、目指す状態とのギャップを整理し、何を変える必要があるのかを明確にします。

すべての課題に同時に取り組むのではなく、緊急性、重大性、時間の経過に伴う拡大性などを踏まえて優先順位を決めます。

業務・会話・評価基準・システム・推進体制を一体で設計する

会話のラリーを設計しても、オペレーターが参照できる仕組みがなければ、実際の業務で使い続けることは難しくなります。

また、知識を蓄積する仕組みを作っても、誰が内容を確認し、承認し、追加するのかが決まっていなければ、組織の知識として育てることはできません。

そのため、業務、会話、評価基準、システム、推進体制を関連付けて設計する必要があります。

教育・試行・効果検証・修正・展開を段階的に進める

設計した仕組みを、いきなり全体へ展開するのではなく、必要な準備を行ったうえで試行します。

実際に使ってみて、顧客の問題解決につながっているか、オペレーターが使えるか、業務上の負担がどう変化したかを確認します。

その結果を踏まえて必要な修正を行い、他の担当者や拠点へ展開していきます。

タスクの依存関係と並行作業を整理し、工程表で管理する

変革には、多くのタスクが関係します。

例えば、現状把握や課題設定を行った後に、業務や会話の設計を進めます。その一方で、システム活用や推進体制の設計を並行して進められる場合もあります。

すべてを一つずつ順番に進めるのではなく、何が先に必要で、何を並行して進められるのかを整理します。


図 パラダイムシフトを推進する工程表サンプル

工程表は、単に開始日と終了日を並べるものではありません。タスクの依存関係、完了条件、次の工程へ進むための条件を明確にし、変革全体を管理するためのものです。

変革を継続し、組織の知識を育てる仕組みを定着させる

変革は、システムや業務を導入した時点で終わりではありません。

実際の応対で得られた知識を追加し、会話の設計を育て、評価や教育に反映していく必要があります。

組織の知識を使って仕事をし、その実践から新しい知識を生み出す。

この循環を日常業務の中に定着させることが重要です。

仕事の構造を変えると、評価指標や経営成果はどう変わるのか?

仕事の構造が変われば、これまで使っていた評価指標や管理指標も、そのままでよいとは限りません。

従来の業務構造を前提としたKPIを見直す

KPIは、業務の状態や成果を把握し、目標に向けて管理するための指標です。

しかし、従来の仕事の進め方を前提に設定されたKPIを、新しい業務構造にそのまま当てはめると、実際に実現したい成果と評価指標が合わなくなることがあります。

仕事の構造を変えるなら、KPIも見直す必要があります。

業務構造の変化によって不要になる指標を見極める

例えば、これまで人が手作業で行っていた記録や情報転記が、業務構造の変更によって不要になる場合があります。

その作業量を管理するために設けていた指標も、測定する必要がなくなる可能性があります。

ただし、どの指標が不要になるかは、実際の業務と指標の目的を確認して判断します。

意味や評価目的が変わる指標を再定義する

AHTは、その代表的な例です。

AHTを短縮することだけを目的にすると、顧客の問題解決に必要な確認や説明が十分に行われない可能性があります。

一方、顧客の問題解決と顧客期待への対応を実現しながら、無駄な確認や情報検索を減らすことができれば、結果として業務効率も高められます。

AHTは単純に短くする対象ではなく、顧客への価値と業務効率の両立という観点で捉え直す必要があります。

顧客の問題解決や顧客期待への対応を評価する指標を設ける

応対件数や処理時間だけでなく、顧客の問題が解決したか、顧客が期待していた結果につながったかを確認することが重要です。

そのためには、業務の目的に応じて、問題解決や顧客期待への対応を把握するための評価指標を設計する必要があります。

組織の知識の蓄積・活用・更新を評価する

組織の知識を中心に仕事を進めるのであれば、知識がどれだけ蓄積され、実際の業務で活用され、新たな知識が追加されているかも確認する必要があります。

単にマニュアルやスクリプトの件数を数えるのではなく、日々の応対で活用され、組織の仕事に反映されているかを確認します。

VOCが他部門の意思決定やサービス・製品の改善に活用されたかを確認する

顧客の声を収集し、報告しただけでは、顧客期待に応えたことにはなりません。

VOCが商品やサービス、業務、販売方法などの改善に活用され、実際に顧客へ価値を返せているかを確認することが重要です。

仕事の構造を変えたことで得られた実績を紹介する

当社が関わった電力コールセンターの受付業務では、仕事の進め方や知識の活用方法を見直す取り組みを行いました。

準備期間および終了処理期間を除く40日間の実践データを収集し、取り組み前後の変化を確認しています。


図 実証実験結果

これらの結果は、単にAIを導入したことによるものとして捉えるべきではありません。

仕事の進め方、知識の活用、応対の設計、教育や評価など、業務の構造を見直す取り組みの中で確認された変化です。

重要なのは、どのような仕組みを導入したかだけではなく、仕事の構造が変わり、顧客への対応や組織の運営にどのような変化が生じたかということです。

応対品質のばらつきを根本から見直したい企業様へ

応対品質のばらつきを抑えるために、教育や研修、マニュアル、FAQ、評価、モニタリングなどの対策は欠かせません。

しかし、それらを実施しても同じ問題が繰り返されるのであれば、個人の能力や努力だけに原因を求めるのではなく、仕事の構造そのものを見直す必要があるかもしれません。

教育やマニュアルの改善だけでは解消しない課題を抱えていませんか?

例えば、次のような課題です。

  • 教育しても、ベテランと新人の応対品質の差がなくならない。
  • トークスクリプトを整備しても、実際の会話はオペレーター任せになっている。
  • FAQやマニュアルを増やしても、必要な情報を探す時間が減らない。
  • SVが指導しても、同じ問題が繰り返される。
  • 顧客の声を集めても、会社の改善につながらない。
  • AIやシステムを導入しても、仕事の進め方が変わらない。

こうした課題は、個別の対策だけで解決できるとは限りません。

応対者の経験や暗黙知を組織の知識として活用する

当社では、コールセンターや接客現場における応対者の暗黙知を構造化し、組織の知識として活用できる状態をつくることを支援しています。

顧客の目的から逆算した会話の設計、評価基準の整備、知識を蓄積・活用する仕組み、VOCを会社につなぐ仕組みなどを、顧客期待に応えるという目的から一体的に考えます。

当社が支援する調査・分析・課題設定から変革の実行まで

当社では、最初から特定のシステムや研修を導入することを前提にしません。

まず、現状を調査・分析し、何が問題なのか、なぜ問題が生じているのかを整理します。

そのうえで、対策を立案し、緊急性・重大性・時間の経過に伴う拡大性を踏まえて優先順位を付けます。

必要に応じて、業務や組織の設計、システム・AIの活用、教育、実践、定着までを支援します。

まずは自社の応対品質にばらつきが生じる原因を確認する

応対品質のばらつきを改善したいと考えているなら、まずは現在の仕事の進め方を確認してみませんか。

教育やマニュアルを増やすことが必要なのか。

評価基準を見直すことが必要なのか。

それとも、仕事に必要な知識の参照先や、会話の進め方そのものを変える必要があるのか。

自社の状況を確認することで、何から取り組むべきかが見えてきます。

応対品質のばらつきについて、現状の調査・分析や課題の整理からご相談いただけます。

リンクをコピーしました

Mybestpro Members

沖本能道
専門家

沖本能道(コールセンター運用改善コンサルタント)

株式会社アクティブ・コーチング・システム

クレーム(コールセンター)を基点にして、独自AIと業務改善の実績を融合したサービスを提供し、会社組織横断で課題解決を推進支援します。

関連するコラム

プロのおすすめするコラム

コラムテーマ

コラム一覧に戻る

プロのインタビューを読む

AIを活用しコールセンターの価値を高める専門家

沖本能道プロへの仕事の相談・依頼

仕事の相談・依頼