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GTPによる物流改善

熊田茂雄

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テーマ:面積・物流・レイアウト

 製造業の工場管理において、物流改善を進めることは非常に重要なテーマですが、近年目覚ましく発展している物流システムとして、GTP (Goods to person)があります。

 GTPは物流作業の中でも多くの人手がかかっていると言われるピッキング作業などを効率化するものであり、急激な需要の増加や人手不足の深刻化に伴って、物流の現場ではGTPを導入する企業が年々増えてきています。

 今回は、このGTPの概要や仕組みに加え、GTPを導入するメリットやデメリットについてコメントします。

① GTPの概要
 GTPは、物流倉庫や工場内で人ではなくロボットに商品を運ばせる方式を意味する言葉です。もしくは、商品を運ぶロボット自体を指す言葉としても用いられています。

GTPは主に、ピッキング作業を効率化する目的で多くの物流現場に導入されています。従来のピッキング作業は、作業者が商品の保管されている棚まで足を運び、ピッキングリストを見ながら必要な商品を一つずつ集めて回るというものでした。この「作業者が商品を取りに行く」方式はGTPとの比較でPerson to Goodsと呼ばれることがありますが、作業者が歩き回らなくてはならず非効率であり、身体的な負担が大きい、といったデメリットがあります。特に大規模な物流センターは敷地が広くて商品数も膨大になるので、ピッキング作業の効率化が大きな課題となっていました。

 しかし、その課題を解決したのがGTPです。GTPでは、ロボットが作業者の代わりに動き回って商品を運びます。作業者は定位置から動く必要がなく、ロボットが手元まで運んできた商品を取るだけでよくなるわけです。これにより、ピッキング作業の効率が大幅に向上します。

② GTPの仕組み
 GTPと一口に言っても、ロボットが作業者の元に商品を運ぶ方法はいくつかあります。現在、最も主流になっているのはロボットが商品棚ごと運ぶ方法です。床面を移動するロボットが可搬式の商品棚の下に潜り込んで持ち上げ、作業者の元へ運ぶという仕組みになっています。EC大手のAmazonなどがこの方法を自社の物流センターに導入したことで、GTPが注目されるようになりました。

 また、商品棚ごと運ぶのではなく、ダンボールやコンテナなどの箱単位で運ぶ方法もあります。この方法の場合、ロボットにアームが付いていて必要な商品が入っている箱のみを運ぶため、商品棚を丸ごと運ぶよりも効率が良くなる傾向にあります。

一般的に、GTPでは人とロボットが一緒に作業をすることを想定していないため、ロボットが移動するピッキングエリアと作業者が作業するエリアは明確に分けられています。ピッキングエリアの床にはQRコードやマーカーを貼り付けておく必要があり、ロボットはそれらを読み取ることで商品棚や自分の現在地を認識しながら移動するという仕組みです。

③ GTPのメリット・デメリット
 GTPを物流倉庫や工場に導入するメリットやデメリットについて説明します。
 まず、ピッキング作業の大幅な効率化がメリットとして挙げられます。GTPを導入すれば、広大な倉庫内や工場内で作業者が商品を取ったり、運んだりするために動き回る必要がなくなります。作業者が移動のために使っていた時間を他の業務に割り振れるようになるので、一人当たりの作業量が増加し、作業効率が向上します。また、作業者の身体的な負担も軽減できるので、人手不足への対応もしやすくなります。

また、GTPを導入することで物流倉庫や工場のスペース効率を改善する効果もあります。従来であれば、商品棚と商品棚の間には人が歩行するための通路を確保する必要がありましたが、GTPでは可変式の商品棚をロボットが運ぶため、通路が不要になります。その結果、限られたスペースを最大限使えるようになります。

 一方で、GTPの導入におけるデメリットも理解する必要があります。GTPの導入にあたっては、ロボットや可変式の商品棚、ロボットの運行システムといった初期投資が大きくなりやすいです。また、現場のレイアウト変更や作業フローの見直しといった手間もかかります。小規模な物流倉庫や工場では、GTPの導入にかかるコストに見合った導入効果が得られない場合もあるので、注意しなければなりません。
           (以上、記事の大半はネット検索結果を整理したものです。)

(参考ブログ)
https://www.pec-kumata.com/post/goodstoperson

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専門家

熊田茂雄(生産技術コンサルタント)

PEC-KUMATA 生産技術コンサルタント

工程設計や工場管理に40年以上従事した現場経験をもとに、生産技術コンサルティングを提供。品質改善や生産性向上などQCD課題の改善策とあわせて、先端技術や異分野を取り入れた技術方向性もアドバイスします。

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