育児時短就業給付の創設――遠隔医療が最適な働き方に

2025年4月、「育児時短就業給付」が創設されました。2歳未満の子どもを育てるため時短勤務を選択した雇用保険の被保険者に、一定の要件のもと時短勤務中の賃金の原則10％が支給される制度です。

この制度と非常に相性が良い分野の一つが、遠隔医療ではないでしょうか。

特に画像診断は、CTやMRI画像をネットワークで共有できるため、医師が必ずしも患者や医療機器と同じ場所にいる必要がありません。育児中の画像診断専門医が、勤務時間を短縮しながら遠隔で専門性を発揮するという働き方も考えられます。

これは医師側だけのメリットではありません。病院にとっても、出産・育児を契機に貴重な専門医が臨床現場から離れることを防ぎ、専門性を継続して活用できる可能性があります。

さらに複数の医療機関を遠隔画像診断ネットワークで結べば、「医師が病院へ移動する」のではなく「画像を医師へ届ける」ことができます。

育児支援制度と遠隔医療を組み合わせ、子育てと医師としてのキャリアを両立させる。遠隔医療は医師不足対策だけでなく、これからの医療従事者の働き方改革を支える有力な社会インフラになるのではないでしょうか。