メーカー製PCで相次ぐソフトウェアの脆弱性？の問題はなぜ起きているのか

該当機はかならず対応しておく

●つい先日、DELLのPCでプリインストールされたソフトに脆弱性が見つかったということですが、これはその以前にLenovoのPCでも明らかになった問題と同じような性質のもののようです。

●メーカー側の話としてはどちらも意図的なものではなく、迅速なユーザーサービスなど利便性を重視していたため・・・ということのようです。しかし、これまでの調査によれば脆弱性とは言っても巷のマルウェアやスパイウェアなどと同様の挙動であることが分かっていて、単なる脆弱性というにはあまりにずさん・・・というよりも意図的ではないのか？とも思える内容であるため、各方面から批判が出ているとも伝えられています。

●もし、お使いのPCに該当するものがあれば対策を講じておきましょう。

●下記はメーカーが公表したソフトの削除ツールの入手先です。

○LenovoSuperfishのアンインストール方法
https://support.lenovo.com/jp/ja/product_security/superfish_uninstall

○DELL eDellRoot 削除ツール
http://www.dell.com/support/article/jp/ja/19/SLN300321

ソフトウェアは一私企業の商品

●さらに、今公開中のWindows10ですが、これにも同様の問題が持ち上がっているようです。ユーザーの意図とは関係無くPC内データがMicrosoftへ送信される、かつMicrosoftからPC内へのアクセスを許可するということが言われています。

●それ以外にも中国製日本語入力ソフトの情報収集問題やルータ機器のバックドア発見、アップデータが乗っ取られた？動画プレーヤなど・・公になったものだけでもかなりの数が確認されています。

●このように、なぜメーカーやソフト会社はユーザーの情報をそこまで必要としているのでしょうか？

●確かに、最近のソフトウェアはタブレットやスマホでもそうなんですが、絶えずサービス提供者のサーバーとの同期を取るようになっているものが多く、情報をいつでも最新にしておくことでユーザーの利便性を高めることができるようになっている・・・と建て前では言っています。

●ソフトウェアには許認可制というものはなく、あくまでも一私企業の商品ですから当然商売として販売したり配布したりしているわけです。企業である以上、そこには利益の追求という至上命題が厳然として存在していて、ユーザーデータについても利益になれば利用するのは企業として至極当然です。

●取得したデータについて言えば、それ自体のやり取りを禁止する法律というのはなく、データの売買についても企業のモラルだけが頼りとなっているのが実態なのです。これは以前のベネッセ情報漏えい問題でジャストシステムがデータを実際に購入していることが発覚して公になりました。

●もちろん、個人情報保護などのコンプライアンス事項については守られるにしても、ユーザーがソフトウェア使用許諾に同意した内容について企業は情報を存分に有効利用しようとしますので、それをけしからんといってみてもどうにもなりません。

●それがいやならそのソフトは使わないことです。

ソフトウェアを使わされている・・・からの脱却を

●ということになればWindows10は使いたくない、androidはいやだ・・・という人も出てくるかもしれませんが、事実上基本システムが数社の寡占状態にある今においてはそれに従う他ないのが現状なのです。

●ではアップルがあるじゃないか・・と言ってみてもアップルも一私企業であることには変わりなく、アップルの製品というのは実はWindowsよりも、もっと自由にならないようにできています。そこでLinuxなどをカスタマイズして既成のOSと決別しているユーザーもいます。

●ユーザーの多くが何の疑問も持たず、従い、されるがままになっている・・・要するにユーザーがソフトウェアを使っているのではなく実態はユーザーがソフトウェアを使わされているということなんです。特にスマホ、タブレットではこの傾向は顕著で、アプリのほとんどでユーザーデータが何らかの形で送受信され、利用されています。

●ユーザーは、そのことをよく理解してITを利用していく必要があります。

「Windows導入支援」
九州インターワークス
http://www.kumin.ne.jp/kiw/vista.htm