セルフビルド住宅

自宅のセルフビルド、流行っていますね。

今はホームセンターも充実していて、プロ用の資材や工具も容易に手に入りますし、何よりインターネット通販の充実により、輸入材料を含む様々な建材がネット販売で直接入手できます。

インターネットの利用は材料調達だけでなく、情報収集にも使えます。

実際、Youtube動画では、セルフビルドで「作ってみた」系の動画は人気があるようです。


これだけ情報網が発達すると、もうプロでなければ出来ないことなんて無いのではないか、そういう考えもあるかもしれません。

セルフビルド、最大のデメリットは安くないこと

工具も材料も誰でも手に入りますが、セルフビルドの最大の問題点は「プロに頼むより安くないこと」です。

勿論、ネットをみると「自分で作ったら○○円で出来ました」という話はいっぱいあります。

しかし、あなたの人件費、工具代などを含めて冷静に、総合的に考えれば、決して安くはなっていません。

工務店で働くプロは、専門の道具を持っています。

元々手慣れた作業を、様々な専門の道具を使って行うのですから、作業時間は比べものになりません。


たとえば壁紙でも、プロはこういう機械を使って手早く貼り付けていきます。

いくらあなたの人件費を安く見積もっても、人件費の総額を計算に入れれば、決して安くはなりません。


もう一点、差の出るポイントは、材料の仕入れ原価の違いです。

インターネット通販が充実してきたので材料仕入れ単価の差は小さくなってきた気もしますが、それでも水回り機器、電気機器などについては、かなりの価格差があります。
（勿論、工務店の方が安い）

入手出来る品物の種類も含めて、このあたりは個人では対応出来ない部分です。

セルフビルドでも法律を守ること

自分の家を建てる場合でも、法律は守らなければなりません。

家を一軒建てようとしたら、建築基準法（同施行令）をはじめ消防法（同施行令）、シックハウス法など様々な法律をクリアする必要があります。

住宅の居室の窓はすべて採光、換気、排煙の基準を守らなければなりませんし、シックハウス法の規定による換気量計算を行わなければなりません。

キッチンの火気使用室にはコンロの性能に応じた換気設備を設置しなければなりませんし、火災報知器の設置にも法律が絡みます。
また、建築地域によって自治体による様々な建築条例がありますので、家を建てる場所に応じた各種建築申請が必要です。


芦屋市での住宅建築の届け出書類の例。確認申請以外に最低でもこれだけの書類審査が必要です。

建築に関する法規制は自治体によってかなり違いがありますので、ネットの情報を鵜呑みにしても、正しい知識が得られるとは限りません。

建てる土地に合わせた法規制をチェックすることを忘れないようにして下さい。

資格が必要な工事

建築工事の中には、資格が必要な工事も多数あります。

たとえば、電気の引き込み、宅内の配線には電気工事士の免許が必要です。
（電気の引き込みも、電気工事会社が行うことが原則です）

ガスの配管工事も同然、素人には出来ません。

水道工事は、自治体の指定工事業者しか施工できません。

コンクリートの施工にも、資格が必要な場合があります。

セルフビルドは最後まで自己責任

現在の新築住宅は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」により、その基本構造部に関しては必ず10年間の保証が付いています。

この法律により、建設会社が建てた家では、大きなトラブルが発生しても無償で補修を受けることが出来ます。

これは、どんな工務店が家を建てても同じです。

しかし、工務店を介さない家づくりでは、この法律を適用することが出来なくなります。

まさに「自己責任」の家づくりです。

また、住宅ローンを利用する場合の審査、火災保険の審査などの手続きについても自己責任になります。


現代の住宅の建築には高い費用が掛かるため、様々な法的保護、リスクヘッジの方法が用意されています。

しかし、自分で家を建てる場合はこれらの保護を受けられる可能性が低く、基本的に自己責任で家を建てることになると理解しておいて下さい。


実際にセルフビルドで家を建てたい人は、是非、こちらのコラムも読んでみてください。
【ハーフビルド住宅】


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家を作るときに考えて欲しいことについて、こちらのページに纏めてみました。

テーマ別コラムのまとめ【ペット／寒さ対策／子育て／地震に強い鉄筋コンクリート住宅など】

興味のある分野があれば、是非、目を通して下さい。


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