これからの出産は益々大変？

おはようございます。さとうクリニックの佐藤です。今朝は「これからの出産は益々大変？」というお話です。
　日本産婦人科医会は、産婦人科の医師数が7年ぶりに減少したことを明らかにした。今年の医師数は昨年比22人減の1万1461人で、同医会は2010年度の臨床研修の制度見直しによって、産婦人科が必修科目から選択科目に変わったことが影響しているとみている。
　同医会は毎年１月、産婦人科のある医療機関や分娩施設を対象に、常勤の医師数を調査している。09年以降は増加傾向となっていたが、今年は医師数全体の約7割を占める分娩施設の医師数が昨年比20人減の8244人となり、減少に転じた。
　産婦人科を専攻する医師数（昨年4月時点）は、ピーク時の11年（450人）の8割ほどの364人まで減少。同医会は、退職者が専攻医数を上回り、全体の医師数が減少したと分析している。
　同医会は、分娩数に応じた必要な医師数も都道府県ごとに提示。分娩に必要な医師数を確保できているのは、▽秋田▽東京▽京都▽大阪▽岡山▽徳島－の6都県のみで、医師不足が深刻化している地方だけでなく、首都圏の千葉や埼玉、神奈川の3県でも医師の増員が必要な実態が浮き彫りになった。
　分娩を扱う周産期母子医療センターにおける分娩1000件当たりの医師数（全国平均15人）についても、都道府県間で最大4.8倍の格差があり、11年と比べて、▽青森▽福島▽群馬▽静岡▽富山▽岡山▽広島▽山口▽徳島▽香川▽愛媛▽沖縄―の12県で医師の数が減ったという。同医会は「周産期母子医療センターの就労環境と地域医療供給体制を改善するため、年間470人から500人程度の産婦人科医師が必要となる」と指摘。地域医療を支える診療所の確保と周産期母子医療センターの人材確保が急務との見解を示している。