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中年期の労働市場における成果や労働条件は高齢期の認知機能の低下と関連することが示唆されている。ルクセンブルク大学の研究者らは，若年～中年期における経済不況の経験と後年の認知機能との関連を検討。「男性では中年期（45～49歳），女性では若年～壮年期（25～44歳）に経験した経済不況が中高年期（50～74歳）の認知機能の低下と有意に関連していた」とする結果を発表しました。
同研究者らは今回，若年期（25～34歳），壮年期（35～44歳），中年期（45～49歳）に経済不況に直面した場合，中高年期（50～74歳）における認知機能にどのような影響を及ぼすかを検討した。最終的な解析対象は男性5,891人，女性6,129人であった。経験した経済不況の回数（平均）は中年期男性の0.73回から壮年期女性の1.33回までばらつきがあった。好景気はいずれの性，年齢層においても後年の認知機能と関連していなかった。
男性では，中年期の経済不況と中高年期の認知機能低下との間に有意な関連が認められた。一方，女性では若年期と壮年期の経済不況が中高年期の認知機能低下と有意に関連していた。男性の場合，中年期に経済不況を経験した場合，解雇リスクが増大した一方，女性では若年～中年期の経済不況はパートタイム職への転職や待遇の悪い職業への就労につながり，いずれも後年の認知機能低下の予測因子となることが明らかになった。
今回の結果について，同氏らは「若年期や壮年期，中年期に経済不況に遭遇すると，人生の後期（50歳以降）に認知機能低下リスクが高まることを示す証拠が得られた。この関連には，経済不況による労働条件と労働市場の悪化が影響している可能性がある」と考察。「経済不況が労働市場に及ぼす影響を緩和する政策を実行することで，人生後期の認知機能低下を抑制できるかもしれない」との見解を示している。
