2026年、医療DXは“導入”から“活用”の時代へ
遠隔医療市場は、AIやクラウド、5G通信の発展を背景に急速な成長を続けています。その中でも世界市場を牽引している代表的な企業として、Teladoc Health（米国）、Amwell（米国）、MDLIVE（米国）、Doctor On Demand（現 Included Health、米国）、Oracle Health（旧Cerner、米国）、Philips（オランダ）、Ping An Good Doctor（中国）、Practo（インド）、Doctor Anywhere（シンガポール）、**CVS Health（米国）**などが挙げられます。これらの企業は、オンライン診療、遠隔画像診断、慢性疾患管理、在宅モニタリング、メンタルヘルス支援など、多様なサービスを展開しています。
各社に共通する特徴は、単なる「ビデオ診療」ではなく、電子カルテ、AI診断支援、医療機器、保険サービスを組み合わせた包括的なデジタルヘルス基盤を構築している点です。近年では、生成AIを活用した診療記録作成やトリアージ、慢性疾患の継続管理など、新たなサービスの実用化も進んでいます。
日本でも、2026年度診療報酬改定により保険医療機関間の遠隔画像診断制度が拡充され、遠隔医療は新たな成長段階を迎えています。今後は海外企業との競争だけでなく、日本独自の医療制度や高い医療品質を生かしたサービスの創出が重要になります。遠隔医療は、医療格差の解消と持続可能な医療提供体制を支える世界共通の社会インフラとして、今後も進化を続けるでしょう。
