管理職になることは最終ゴールではない

転職サービス「doda（デューダ）」が、20～59歳のビジネスパーソン500人を対象に、ジョブ型雇用に関する意識調査を実施し、その結果を公表しました。

自分が働くとしたら「ジョブ型雇用」の印象はどうか

・肯定的である　　　　　　　　　30.6％
・どちらかといえば肯定的である　45.6％
・どちらかといえば否定的である　14.6％
・否定的である　　　　　　　　　 9.3％

※肯定的意見は、「専門性を活かせそう」、「職務内容がはっきりと決まっているのではたらきやすく、やりがいを感じやすい」。

自分が働くとしたら「メンバーシップ型雇用」の印象はどうか

・肯定的である　　　　　　　　　18.0％
・どちらかといえば肯定的である　50.4％
・どちらかといえば否定的である　19.4％
・否定的である　　　　　　　　　12.3％

※肯定的意見は、「知らなかった可能性が広がりそう」、「いろいろな経験ができて多様なスキルを身につけられる。

上記調査では、「ジョブ型雇用」に肯定的印象を持っている人が多いことが分かります。

これまで主流だったメンバーシップ型では、管理職を最終ゴールとして管理職になれば、自動的に賃金が上昇し、現場の業務から離れられる＝マネジメント中心になるものでした。
しかし、マネジメント業務とは名ばかりで、現場の業務に従事する機会が減り、部下の業務指導や相談に対応できない上司が増加していたことも事実です。

そうした実際の業務がわからない上司になりたくない、という理由から管理職を最終ゴールとするメンバーシップ型の雇用ではなく、より専門性を高められ、その専門的なスキルを活かすジョブ型雇用を希望する若者が増加しているのではないでしょうか。

調査結果の詳細は下記でご覧いただけます。
https://q.bmd.jp/91/266/9741/88105