評価制度づくりで多くの企業がつまずく3つのポイント
ポイントの振り返り
ここまで、評価制度がないことが会社にとってなぜ危険なのか、そして評価制度づくりで多くの企業がつまずく理由について見てきました。
改めて整理すると、評価制度がない、または機能していない状態は、社員の不公平感や、評価する側の説明できない弱さ、そして優秀な人材の離脱という形で、静かに会社を危うくしていきます。
そして、評価項目の抽象性、処遇との連動の弱さ、評価者間のばらつきという3つのつまずきを避けるためには、評価項目を行動や成果で具体化し、評価結果を処遇に明確に反映し、評価者間の判断基準を揃えるトレーニングを行うこと。
この3つの原則を意識することが、社員が納得する評価制度をつくる土台になります。
自社の評価の仕組みを客観的に見直す重要性
ここで一つ、大切にしていただきたい視点があります。
それは、評価制度の不備は、評価する側自身では気づきにくいものだということです。
長年同じやり方で評価を続けていると、その方法が「当たり前」になり、社員がどのように受け取っているかを客観的に捉えることが難しくなります。
これは経営者や管理職の能力が不足しているという話では全くなく、評価する側であるがゆえに、評価される側の視点が見えにくくなるという、構造的な特性です。
だからこそ、外部の専門的な視点を取り入れることには、大きな価値があります。
第三者として評価の仕組みを確認すると、社内では気づかなかった評価項目の曖昧さや、処遇との連動の弱さが、思いのほかはっきりと見えてくることがあります。
「評価されない不満が積み重なってから気づく」のではなく、「不満が積み重なる前に気づく」。
この差が、これからの組織づくりにおいて、ますます重要になっていくはずです。
社員が納得する評価制度をつくることは、特別な仕組みを一から作ることではなく、今ある評価の仕組みを少しずつ丁寧に言葉にしていくことから始まります。
次の一歩を、ぜひ今日から考えてみてください。
評価制度の課題は、社内だけで見直そうとすると、どこから手をつけるべきか見えにくいものです。
当事務所では、評価項目の設計から、処遇制度との連動、評価者研修まで、貴社の状況に合わせてご支援しています。
まずは現状の評価の仕組みを確認したい方は、無料診断、または評価制度診断のご案内から、お気軽にお問い合わせください。
一つひとつの基準を、一緒に言葉にしていきましょう。
黒木美生経営労務管理事務所
