評価制度がないと会社が危ない理由
頑張りが見えないことで生じる不公平感
評価制度がない職場で最初に生まれるのは、「頑張っても見てもらえていない」という社員の不公平感です。
本人の中では、誰よりも努力しているという自覚があっても、それを評価する仕組みがなければ、その努力は会社の中で「見える形」になりません。
一方で、たまたま経営者の目に留まりやすい立場の人が評価されているように見えると、不公平感はさらに強まります。
これは、評価する側に悪意があるわけではなく、仕組みがないために、見えているものと見えていないものの差が、そのまま評価の差になってしまうという構造的な問題です。
私がこれまで関わってきた現場でも、「頑張りが伝わらない」という不満は、評価制度がない組織で非常によく聞かれる言葉でした。
この不公平感は、放置すればするほど、組織全体の士気に静かに影響を及ぼしていきます。
評価する側の「説明できない」という弱さ
評価制度がないと、評価する側、つまり経営者や管理職自身も、判断の根拠を説明できないという弱さを抱えることになります。
「なぜこの評価なのか」と聞かれた際に、明確な基準がなければ、「頑張っていたから」「印象が良かったから」といった、曖昧な答えしか返せません。
これは評価される社員にとっても、評価する側にとっても、決して気持ちの良い状況ではありません。
私がご相談を受ける中でも、経営者の方自身が「説明を求められると困る」と感じているケースを何度も見てきました。
評価制度を整えることは、社員のためだけでなく、評価する側が自信を持って判断を説明できるようにするためのものでもあるのです。
優秀な人材が離れていく引き金になる
評価制度がないことの最も深刻な影響は、優秀な人材ほど、この不透明さに敏感に反応してしまうことです。
成果や努力に強い意識を持つ人ほど、「正当に評価されているか」を重視するため、評価の根拠が見えない組織には、早い段階で見切りをつけてしまう傾向があります。
これは決して、優秀な人材が冷淡だということではありません。
むしろ、自分の頑張りを正しく評価してくれる場所で働きたいという、ごく自然な欲求の表れです。
評価制度を整えないままでいると、こうした人材ほど先に離れていき、結果として組織に残るのは、評価に対してあまり強い意識を持たない人材ばかりになってしまう、という事態にもつながりかねません。
ここまで見てきた3つの要因は、いずれも評価制度がないことが、静かに、しかし確実に組織を危うくしていくことを示しています。
では、実際に評価制度をつくろうとする際、多くの企業がどこでつまずいてしまうのでしょうか。
次のコラムで、具体的に見ていきましょう。お楽しみに！
評価制度の課題は、社内だけで見直そうとすると、どこから手をつけるべきか見えにくいものです。
当事務所では、評価項目の設計から、処遇制度との連動、評価者研修まで、貴社の状況に合わせてご支援しています。
まずは現状の評価の仕組みを確認したい方は、無料診断、または評価制度診断のご案内から、お気軽にお問い合わせください。
一つひとつの基準を、一緒に言葉にしていきましょう。
黒木美生経営労務管理事務所
