【WLBコラム】無意味な過当競争から脱するためにできることとは
WLBコラムをご覧いただき、誠にありがとうございます。
働き方改革をサポートするタイムマネジメントコーチの山本武史です。
つい先日、ある団体様から
研修実施についてのご相談を受けました。
関連企業の業務改善を進めていく上で、
大切な考え方や実際の進め方について
研修をして欲しいとのことでした。
業務改善についての研修は
タイムマネジメント(時間管理術)と同じく、
今、人気の高い研修の一つと言えるでしょう。
働き方改革を推進していく上で、
業務を効率化していくことは必須であり、
それなくしては、残業や休日出勤をなくすといった
ワークライフバランス実現のための土台作りは困難です。
さて、僕は様々な企業や組織で
業務改善関連の研修に登壇したり、
場合によっては、
組織内に入り、継続的に関わったりしています。
今回は、その中で見てきた
「失敗する会社」と「成功する会社」の違いを
ご紹介していきたいと思います。
あなたは、その違い、
何だか想像がつくでしょうか?
一言で言うと
『全体最適の考え方が浸透しているか否か』
です。
全体最適とは、
全社への影響を考えて、
各部署での役割を担う考え方です。
しかし、業務改善で失敗する会社は
「部署内でできる改善」から始めてしまいます。
営業部は営業部で改善し、
総務部は総務部で改善する。
工場は工場で改善し、
本社は本社で改善する。
このように部署ごとで考えて改善を進めるやり方を
『部分最適』と呼びます。
しかし、部署ごとでの業務改善が
会社全体にとって本当に役立つのかは不確かです。
というより、むしろ、
『足の引っ張り合い』
になってしまうことの方が圧倒的に多いです。
例えば、
「営業推進部は残業ゼロを目指して、
定時退社を徹底した」
「営業部では、顧客満足度を追求するため、
徹底して顧客ニーズに合わせた活動を展開する」
と、それぞれの部で目標を掲げて
その達成のために努力しましたが、
その結果、
「営業部員がサポートを必要とする時間帯に
営業推進部員が全員帰宅していて業務がストップ。
顧客にタイムリーなサービスが提供できず、
機会損失につながってしまった」
というようなこともあります。
(実はコレ↑、実際にあった事例です)
業務改善でワークライフバランスの実現は可能ですが、
顧客の信頼を失い、売り上げや利益を落としてしまっては、
全く意味がありません。
実は、かの有名な大手自動車メーカーも
同じような部分最適の考え方に支配され、
倒産目前までいってしまったことがあります。
繰り返しになりますが、
業務改善は、部署単位ではなく、
全社単位で執り行い、その効果を見ていく必要があります。
つまり、
業務改善で成功する会社になるためには
『全体最適』という考え方の元、
各部署が連携協力して、
『会社全体にとって有益な業務改善』を
遂行しなければならないのです。
では、どのようにして
全体最適の考え方に即した業務改善を行えば良いのでしょうか?
その具体的なやり方については、
次回のコラムでご紹介したいと思います。
【WLBコラム】働き方改革を必ず成功させる方法
では、今回はこの辺りで失礼します。