英検1級道場－ジャパンタイムズ記事への意見 その⑧ 現役の高校の先生から
12/22に、「英検合格は大学入試の必須条件になりつつあります」という記事を出したところ、多くのアクセスがあり、関心の高さを示していました
https://mbp-japan.com/chiba/eiken/column/5181240/←これです
学生に対してばかりではなく、社会人にも企業内に自己啓発のプログラムが用意され、語学研修を含めて手厚いサポートがなされているという報告がありました
その中で最近、元受講生から報告のあった例を紹介します
https://group.kadokawa.co.jp/information/news_release/2022031602.html．
例：KADOKAWAの社員研修プログラムの概要は以下の通り
・制度名称：資格取得一時金
・導入開始日：2022年3月1日
・対象：KADOKAWA正社員、契約社員、特務社員、嘱託社員、継続雇用契約社員
・施策内容：
現在の業務にかかわらず、対象資格を取得した社員に対し、資格の難易度に応じて合格時に各1万～100万円を支給。資格取得の申請数は無制限。
・対象資格：
言語（英語、中国語、韓国語、インドネシア語、スペイン語、イタリア語、ドイツ語、フランス語、タイ語、ロシア語）、出版（校正技能検定など）、デザイン（ウェブデザイン技能検定など）、情報処理（ITストラテジストなど）、経営（MBAなど）、法務（弁護士など）、歴史（歴史能力検定など）、世界遺産（世界遺産検定など）、旅行などの領域におけるハイレベルな資格・階級を中心に全116種（導入を開始した2022年3月時点。同じ資格でもレベルが異なる場合は別資格とする）。
＊2024年5月に資格取得支援の対象資格を139種へ拡大し、支援金上限を最大1,000万円とする制度改定を行ったとの記事もありました
同社以外でも、多くの民間企業や官公庁で同様のプログラムが提供されているようです
数年前ですが、ある社会人の方が英検1級合格を目指してレッスンを受講し、受講料7万円分のレッスン記録を送ったことがあります
ご自身の所属する組織に、福利厚生の一環としての自己啓発プログラムがあるかどうか、確認してみましょう
参考書購入や受験料/レッスン料の補助など、社員の成長に期待する制度があれば積極的に活用してみてはいかがでしょうか？
英語力向上のために、英検1級道場でお手伝いできる可能性が十分にあります
ご活用ください
