遠隔画像診断支援による病院経営改善の可能性 ― 年間5,600万円の収益改善効果を試算

嗣江建栄

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テーマ:遠隔読影

医療機関の経営環境が厳しさを増す中、既存の医療資源を有効活用し、診療報酬の適正な算定によって収益改善を図る取り組みが注目されている。
このたび、ある地域の中核病院に対し、保険医療機関間の連携による遠隔画像診断支援サービスを活用し、新設された「画像診断管理加算2(一部委託を行う場合・166点)」を取得する提案が行われた。
現在、画像診断管理加算を取得していない同病院について、施設基準を満たし、適切な運用体制を構築した場合、年間約5,600万円の経営改善効果が見込まれるとの試算が示された。
試算では、同一患者の同月2回目以降の画像診断については院内の常勤医が読影することを想定し、保険医療機関間の遠隔読影委託費用も考慮している。
さらに、現在利用している外部読影サービスへの支払費用の削減効果は含まれておらず、委託体制の見直しによって、さらなる経営改善の可能性もある。
重要なのは、単なる読影業務の外部委託ではなく、院内の画像診断専門医と連携先医療機関が役割を分担し、診療の質と経営効率を両立させることである。
遠隔画像診断支援は、医師の負担軽減、地域医療連携の強化、病院経営の健全化を同時に実現する医療DXの有力な選択肢となり得る。
※経営改善額は一定の前提条件に基づく試算であり、実際の算定には施設基準等を満たす必要がある。

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