令和8年度診療報酬改定を活用した遠隔画像診断と病院経営改善の可能性

嗣江建栄

嗣江建栄

テーマ:遠隔読影

令和8年度診療報酬改定により、保険医療機関間の遠隔画像診断連携を活用した病院経営改善の選択肢が広がっている。
このたび、ある公立病院に対し、①大学病院との連携、②自院での画像診断管理加算2(175点)の取得、③画像診断管理加算2(一部委託・166点)の取得という3つの選択肢を比較提案した。
特に注目されたのは、院内読影体制を維持しながら、一部を外部の保険医療機関に委託する方式である。
新制度では、院内読影80%以上、翌診療日までの読影60%以上などの施設基準を満たすことで、166点の加算算定が可能となる。
今回の試算では、CT・MRI検査の月間約1,225件のうち20%に相当する245件を委託。読影費用やシステム利用料などを差し引いても、月間約114万円、年間約1,365万円の収益改善が見込まれた。
説明の際には、病院側が電卓で数値を確認するなど、経営改善効果に強い関心が示された。
また、診療報酬の通則7や、スキャナーを活用した読影依頼からレポート参照までの運用効率化についても理解が深まった。
今後は院内の放射線科医との協議が予定されている。遠隔画像診断は単なる読影業務の外部委託ではなく、医療の質、医師の働き方改革、病院経営の改善を両立させる医療DXの有力な手段として期待される。

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開催方法:Zoom(オンライン)
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