都道府県別データが映し出す画像診断格差――算定率から見える専門医偏在と遠隔画像診断の必要性

厚生労働省の2024年度オープンデータから、都道府県別のCT・MRI検査件数に対する画像診断管理加算の算定状況を見ると、興味深い地域差が浮かび上がる。

今回の集計では、算定率が最も高かったのは福井県の約59.1％。続いて滋賀県58.1％、岡山県55.1％、愛媛県54.3％、富山県53.4％となった。上位県では、CT・MRI検査のおおむね半数以上が画像診断管理加算の算定につながっている計算になる。

一方、全国を見ると、CT・MRIという高度な画像診断装置が広く普及しているにもかかわらず、その検査すべてが画像診断管理加算につながっているわけではない。

この差を生む大きな要素の一つが、画像診断専門医を含む読影体制ではないだろうか。

重要なのは、上位5県を単純に「優れている」と評価することではない。むしろ、地域によって画像診断管理体制にこれだけ差があるという事実である。

CT・MRIは地域に存在しても、専門医は均等には存在しない。

だからこそ、専門医を各病院が個別に確保するだけではなく、専門医のいる保険医療機関と遠隔画像診断でつなぐ。都道府県別の数字は、限られた専門医という医療資源を地域の壁を越えて共有する必要性を示しているように思う。