経済ニュースでも解説された「リターンはコントロールできないがコストは可能」はなぜ重要なのか
暗号資産（旧：仮想通貨）のビットコイン先物ETFが米国市場で取り扱いが始まる見込みです。カナダと欧州では既にビットコインETFの取引がされていますが、最大の市場である米国でのビットコイン先物ETF取引開始は大きな話題となるでしょう。
ロイター 2021/10/14
「米証券取引委員会（SEC）は、米国初のビットコイン先物ETF（上場投資信託）が来週から取引開始するのを認める見込み。ブルームバーグ・ニュースが14日、複数の関係者の話として伝えた。」
ブルームバーグ 2021/10/15
「米証券取引委員会（SEC）は暗号資産（仮想通貨）ビットコインの先物をベースとした上場投資信託（ETF）を承認する見込みだ。事情に詳しい関係者が明らかにした。仮想通貨業界にとって画期的な展開となる。」
「SECがこれまで承認を拒否してきたビットコインETFと異なり、これらの商品はビットコイン先物に基づいており、投資信託の規則の下で申請されている。ゲンスラーSEC委員長は同規則について、「投資家を大きく保護するもの」だと述べていた。」
日経新聞 2021/10/16
「米証券取引委員会（SEC）がビットコイン先物に連動した上場投資信託（ETF）を近く承認する見通しとなった。」
ビットコインETFについては、申請が行われていたものの、SECが承認を認めない姿勢が長年続いていました。 ゲンスラーSEC委員長は暗号資産について前向きな姿勢と目されており、ビットコイン先物であれば承認できると判断したと推察されます。
「ビットコインETFを日本で買える？ 注意点は？ ビットコイン先物ETF（2）:仮題」の執筆を次回予定しております。
日本経済新聞で、安東隆司のETF関連コメントが
2021/10/16（土） 日本経済新聞で、安東隆司のETF関連コメントをご紹介いただきました。
日経新聞 ETF記事でRIA JAPAN 代表 安東隆司
なお、本記事は2021/10/18 日本時間10：50の情報ソースに基づくもので、その正確性を保証するものではありません。
また、個別の商品を推奨する目的ではありません。
