九州北部地方は日中マイナス気温という経験のない大寒波でした
目次
2024年日本国内のパソコンメーカーシェア
2024年度の日本のパソコンメーカーのシェア(出荷台数)※概算予測値を見てみましょう。
1位:Lenovoグループ
1位は、NECと富士通のパソコン事業を傘下にしたLenovoグループで、3社を合わせたシェアは圧倒的です。ITサポートエンジニアの立場で現場の実態から推測すると、Lenovoブランドのパソコンは主に低価格で選ばれることが多く、ブランドそのものの魅力による積極的な選択とは言い難い傾向があります。また、国内の一般ユーザーの認知度は依然として低く、「Lenovoって何?」と聞かれることも少なくありません。
それでもグループ全体で高いシェアを維持している理由として、国内では依然としてNECや富士通のパソコンを「日本製」と認識しているユーザーが多いためでもあります。日本独特の根強いブランド志向もあって、それが選択肢に影響を与えているようです。また、以前から企業や公的機関での採用率が高く、受注が継続していてシェアを押し上げているのも要因の一つと見られます。
2位:日本HP
2位の日本HPは、製品の品質が高く、一部のモデルでは仕様のカスタマイズが可能である点が、消費者の満足につながっています。サポート体制も整っており、一定の高い評価を受けています。また、アメリカ本社のマネジメント体制が確立していることも、信頼性の面で選択肢の一つとなる要因となっています。さらに、デザイン面でも洗練された印象があり、若年層や女性ユーザーからの支持を得ているようです。
3位:DELL
3位のDellは、コストパフォーマンスの高さが大きなセールスポイントといえるでしょう。特に企業では、端末のコスト削減が優先事項となる場合があり、その選択肢の一つとなっています。
4位:Dynabook
4位のdynabook(現SHARP子会社)は、東芝のPC事業を承継し、ブランドも引き継ぎました。ただし、市場シェアについては、そのまま維持されたわけではなく流動的です。現在、教育機関向けタブレットPCなど、特定の分野に特化した製品が選択肢となる場合もあります。
2024年の世界のパソコンメーカーシェア
1位:Lenovo
1位はLenovoです。Lenovoは、安価な価格帯でありながら、かつてのIBM ThinkPadシリーズで培われた伝統やデザインを継承している点が特徴です。これらの要素が、ビジネスパーソンを中心に、LenovoをPC選びの選択肢の一つとして検討する理由となっています。
2位:HP、3位:DELL
2位はHP、3位はDellです。HPとDellはどちらもアメリカのIT企業ですが、製品の製造拠点やサプライチェーンの構成に違いが見られます。HPは、従来からアメリカを中心とした製造体制を構築してきましたが、Dellは近年、中国をはじめとする世界各地に製造拠点を分散し、グローバルなサプライチェーンを構築しています。
両社のマネジメントについては、歴史的経緯や企業文化の違いから、両社の製品ラインナップやターゲット顧客層、価格戦略などには差異が見られます。例えば、HPはコンシューマー向け製品からエンタープライズ向けのサーバーまで幅広い製品を展開しているのに対し、Dellはビジネス向けのPCやサーバーに強みを持つなど、それぞれの強みを生かした製品開発を行っています。
4位:Apple
4位はAppleです。Appleは、売り上げのほとんどをiPhoneが占めるスマートフォン中心の企業です。パソコンの売上は相対的に低くなっています。今後、AI対応のMシリーズチップなどの開発が進み、MacやiPadの性能が大幅に向上することが期待されています。一方で、スマートフォン市場の競争が激化する中で、iPhoneの成長が鈍化する可能性も指摘されています。Appleが、AIを軸とした新たな製品やサービスでイノベーションを起こし続けられるかが、今後の成長を左右する重要な要素と言えるでしょう。
5位:ASUS
5位はASUSです。ASUSは、台湾を拠点とするグローバルなIT企業です。マザーボードをはじめとするPCパーツのOEM供給で世界的に知られており、自社ブランドのノートパソコンやデスクトップパソコンも展開しています。周辺機器においても高い評価を得ており、特にゲーミングデバイス分野では強力なブランド力を誇ります。PC業界のサプライチェーンにおいて中核的な存在であり、マザーボード分野では高い市場シェアを占めています。
2025年1月時点の主要パソコンメーカー相関図
最近のパソコンメーカーを取り巻く状況は相次ぐ再編や買収などで数年で激変してしまうほど変化が激しくなっています。パソコンを購入する際に、ユーザーにはこれまでメーカーで選択するという選択権がありました。ところが今ではそのような選択肢は何の意味も持たなくなるほどメーカーの実態が変わってしまっています。そこで今回は、現在のパソコンメーカーが一体どのような状態と関係にあるのか調査しました。
現在の主要パソコンメーカーがどのような関係にあるのか以下のようなマップを作成してみました。※内容はネットの情報を元にしていますので多少の差異はあるかもしれません。
現在の日本のパソコンメーカーの実態
日本のパソコンメーカーは大きく分けると専業メーカー系と家電・音響メーカー系に分けられます。例えば、NECや富士通は専業系で、VAIO(旧SONY)やSHARP、Panasonicなどは家電・音響系といえます。そのほかにはBTO系のメーカーがあり、例えばマウスコンピューターやパソコン工房、ドスパラなどがあります。
世界のパソコンメーカーシェアを見てわかる通り、その中に日本のメーカー名がありません。「その他」に分類されてしまっています。相関図を見てわかる通り現在日本の主要なパソコンメーカーは、アメリカ、台湾、中国の傘下に入っています。これはパソコンメーカーに限った話ではなく、日本経済の失われた30年ですべてにおいて没落を招いた結果でもあります。
AI時代到来で、パソコンメーカーにどんな変化が?
ChatGPTなどの対話型AIの普及でデバイスとしてのパソコンの立ち位置やメーカーの対応など、これから相当な激変が起きるかもしれません。AIがパソコン業界にどのような変化をもたらすのか、業界だけでなくデバイスとしてのパソコンがどう変貌を遂げていくのか非常に興味深い展開になりそうです。
具体的には、AIに特化したプロセッサの登場、AIとの対話を映像と音声でスムーズに行うためのデバイスの標準搭載化などが考えられます。日本はこのまま電子ガラパゴス国として細々とやっていくのか、何か起死回生の一撃で打って出られるのか、まさにその岐路に立っているのではないかと思います。
筆者実績
http://www.kumin.ne.jp/kiw/#ss




