二世帯住宅にこそ長期優良住宅がおすすめ

長く住むことが前提の二世帯住宅にこそふさわしい

通常、住宅の寿命は、どれくらいだと思われますか？
ヨーロッパでは、築100年という住居も珍しくありません。そもそも石の文化であることと影響しています。

木の文化である日本の住宅は、どうでしょう?
日本の住宅寿命は、約30年だと言われています。多くの人が35年ローンを組む中、30年で家が寿命だと言われたらとてもショックです。
ローンがようやく終わった頃に、また買い替えるのでしようか。
ほとんどの人が年齢的にも、体力的にも、経済的にも簡単に買い替えはることはできないでしょう。

最低限のリフォームをしたり、小さなマンションに移転される方もおられます。
しかし、高齢になってから住み慣れた街を離れることに抵抗を感じる方も多いでしょう。

そこで、「次世代までも継承できるように長く住めること」を目的にした、質の高い住まいをつくろうという考え方が注目され始めました。
それが「長期優良住宅」です。
長く住むことが前提の二世帯住宅こそ、この「長期優良住宅」がおすすめです。
なぜなら、「長く住める」のはもちろん、将来的に家族構成が変わっても資産として生かすことができるからです。

「移住・住み替え支援適合住宅」として認定されているから安心

先ほど、二世帯住宅は資産として生かすことができるとお話ししましたが、なぜ資産として生かせるのでしょう。
「長期優良住宅」は、「移住・住み替え支援適合住宅」として認定されているためです。
「移住・住み替え支援適合住宅」とは、耐震性基準を満たし、長期にわたるメンテナンス体制を備えた新築住宅のことです。

将来、原則的にJTI（移住・住み替え支援機構）が貸し主のマイホームを終身で借上げ、空き家になった際にも最低賃料の支払いを保証するという制度です。
空き家が社会問題となっている今、将来的にも非常に頼れる制度です。

「長期優良住宅」は、2009年に政府が施行した「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づいて、各ハウスメーカーや建設会社などが採用するようになりました。
「長期優良住宅」は所定の手続きにより、認定を受ける必要があります。
認定を受けるには、定められた高い基準をクリアしなければ受けられないことになっています。

その基準とは、9つあり「劣化対策」「耐震性」「維持管理・更新の容易性」「可変性」「バリアフリー性」「省エネルギー性」「居住環境」「住戸面積」「維持保全計画」という項目で構成されています。

「長期優良住宅」として定められた高い基準

では、「長期優良住宅」として認められるための高い基準について、代表的な項目をピックアップしながら確認していきましょう。

まず「劣化対策」ですが、「数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できること」が条件となっており、構造躯体として約100年住めることを基準としています。
建築する上で、鉄筋と木造に各々異なる具体的な対策指示が制定されています。

続いて大切なのが「耐震性」です。建築基準法で想定する１．２５倍の地震でも倒壊しないことなど、大規模な地震を想定した工法が定められています。

「バリアフリー性」は、言うまでもなく高齢者や体にハンディがある人が快適に暮らせるように配慮することです。

「省エネルギー性」では、断熱性を中心に判断され、性能評価の省エネルギー対策等級４が必要です。

その他としては、内装も含めて、維持管理、メンテナンスの厳しい義務をはじめ、「住居単体だけではなく、良好な景観の形成やその地域の居住環境の維持・向上に配慮されているかどうか」なども判断基準とみなされます。

これらをクリアしたクオリティの高い住宅だけが、「長期優良住宅」です。
こういった理由から、子や孫に受け継ぐ二世帯住宅を「長期優良住宅」で建築することをおすすめしています。