「オイルショック」覚えてますか？

　最近、買い物をしていて「以前より高くなったな」と感じる場面が増えていないでしょうか。食料品や電気代、ガソリン代など、身近なものの値上がりは、私たちの暮らしに少しずつ影響を与えています。
　
　こうした物価上昇を考えるとき、過去の大きな出来事として思い出されるのが、1970年代のオイルショックです。
原油価格の急上昇をきっかけに、世界経済は大きく揺れ、日本でも物価が上がり、生活や企業活動にさまざまな影響が広がりました。
　もちろん、今の状況と当時をそのまま比べることはできません。それでも、エネルギー価格の上昇が暮らしや経済にどのような影響を与えるのかを知るうえで、オイルショックの経験は参考になります。
　今回は、過去を振り返りながら、足元の物価上昇について考えてみたいと思います。

【オイルショックとは】

　オイルショック（石油危機）は、中東産油国が石油の供給を絞ったり価格を大幅に引き上げたことで、1970年代に世界的な石油不足と物価高騰・景気悪化を引き起こした経済的な混乱です。
　歴史的に有名なのは、1973年に第四次中東戦争を背景にOPEC（石油輸出国機構）の産油国が欧米諸国への対抗措置として石油輸出を制限したことが発端となった第1次オイルショックと1979年のイラン革命や1980年のイラン・イラク戦争を背景に原油価格が高騰した第2次オイルショックとなります。

　オイルショック（石油危機）以前、長らく1バレル2米ドル程度であった原油価格は、第1次オイルショック後の1974年の1年間では約2.5倍となり、第2次オイルショック後の1980年では2回のオイルショック前の1973年対比で約11倍に高騰しました。

　オイルショックによる原油価格の値上がりはガソリンなどの石油関連製品の値上げにもつながって物価が瞬く間に上昇することになりました。第1次オイルショック前の1972年1月は4.2％だった消費者物価指数CPI（前年比）は、1973年12月は15.7%、ピーク時の1974年10月にはなんと
24.0％まで急伸しました。
　更にインフレはそれまで旺盛だった経済活動にブレーキをかけて、1973年の日本の国内総生産GDP実質成長率は前年比+8.0％だったのに対して1974年は同▲1.2％まで落ち込みました。

　2回のオイルショックは日本経済に大きな影響と変化をもたらしました。
　日本の産業構造は1970年代から1980年代にかけて製鉄、造船などの重厚長大から電気機械や自動車へとけん引役が変わり、政策面でもエネルギー備蓄や省エネルギーを推進することでエネルギー価格に対する耐性を高めました。実際に第2次オイルショック時の影響が第1次オイルショックと比較して小さかったことにも現れています。

【足元の物価上昇について】

　2020年代以降、地政学リスクなどに伴う原油供給不安を背景にエネルギー価格が上昇して世界的にインフレ圧力が高まり、日本でも物価上昇と金利上昇が続いています。
　エネルギー価格が物価と経済の先行きに影響を与えている点はオイルショックと共通しています。

　日本の消費者物価指数CPIは2026年4月時点ではまだ前年同月比で1.5％に留まっていますが、日本銀行が公表する企業間で売買される物品の価格変動を示す指標である企業物価指数PPIは4.9％に上昇しており、日本経済に対する影響が懸念されています。

　但し、オイルショック時は短期間で原油価格が「倍々ゲーム」で跳ね上がってパニック状態になったのに対して、今回はこれまでも原油価格の高騰を何度か経験していることや石油備蓄やエネルギー効率の向上などもあって経済面での耐性は備わっており、一部で石油製品の供給不安に対する懸念も見られますが1970年代のような危機的な状況ではなく、エネルギーを起点とするインフレ再燃リスクへの警戒が高まっている状況と考えられます。