これからの家づくりのカギは「省エネ」

少子高齢化の進行で日本の人口は2005年をピークに減少し、空き家が増加。
今後は住宅があまる状態が加速すると考えられています。
これからの家づくりは、住宅を資産として考え、価値を高めることが求められています。

住宅の資産価値を判断できる 「住宅性能表示制度」

　住み心地がいい家は、住宅としての「性能が高い家」＝「資産価値が高い家」とも言えます。
ですが、その価値を客観視するのは難しいので、住宅の性能を数値化して評価できるようにした制度が「住宅性能表示制度」です。
国が定める基準をもとに、第三者機関が法律に基づいて住宅の性能を客観的に評価する「住宅性能表示制度」は、住宅の性能や資産価値を把握できるだけではなく、さまざまなメリットもあるので、これから新築を検討している方は、ぜひチェックしておきたいところです。

　「住宅性能表示制度」は2種類に分かれており、設計段階で図面を確認する「設計住宅性能評価」と、住宅完成後に確認する「建設住宅性能評価」があります。
新築住宅の性能表示項目は全部で10項目。
そのうち、地震などに対する強さを評価する「構造の安定」、柱や土台などの耐久性を評価する「劣化軽減」、配管の清掃や補修のしやすさを評価する「維持管理・更新の配慮」、省エネ対策を評価する「温熱環境」の4つが必須項目で、それぞれ各項目では、「耐震対策は２等級」「維持管理対策は１等級」などと等級で表すことになっています。

資産価値を高める以外にも メリットが多い「省エネ住宅」

「住宅性能表示制度」の必須項目に挙げられる「省エネ対策」では、冷暖房のエネルギー削減を目的とした断熱措置が求められています。
2020年には、建築物省エネ法に基づいて、住宅の省エネ基準の義務化も予定されているため、これから家を建てる予定の方は、断熱措置は必須だと言えるでしょう。
もし仮に、省エネの義務基準に満たない住宅を新築してしまった場合、せっかく建てた住宅が、数年で資産価値の低い住宅として扱われることにもなりかねません。
その点「FPの家」は、硬質ウレタンフォームの「FPパネル」で高断熱・高気密を実現しているため、「温熱環境」の等級としては最高の４等級をクリア。高い基準も安心の省エネ住宅です。
　「住宅性能表示制度」の評価を受けた住宅は地震保険料の優遇があり、耐震等級によっては最大50％の割引を受けることができるほか、評価内容によっては「フラット35」などの住宅ローンの金利の優遇や、万が一、トラブルが起きた場合、紛争処理機関に紛争処理を委託することもできるなど、メリットが数多くあります。
また、高断熱・高気密の省エネ住宅は売却するときにも、資産価値として高く評価されるという最大の利点もあります。