最初は手数料無料なのに、高コストになってしまう運用とは？　投資初心者が知らなかった資産運用

(RIA JAPAN広報部記述)
このシリーズは、3年以上RIA JAPANのコラムを読んだ投資初心者に依頼して、「なるほど！と感じたポイント」や「投資を始める前に知っておきたい！」と感じた内容について執筆いただきます。
投資初心者さんの執筆記事は第123回目になります。
今回は販売時手数料無料=ノーロードについて執筆いただきました。
誤解が無いように一部表現を校正した箇所があります（*）は編集部校正。
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手数料について、どんな印象を持っていますか？
低いに越したことはない。という印象を持っています。
しかし、スタート時が安ければ、その後もずっと安いかというとそうではない場合もあります。
最初は安かったのに、気が付いたら高い手数料を払うことになり、最終的には支払いが増える。
こうなったらとても残念ですよね。
これは投資でも同じようなケースがあることをご存じでしたか？

販売手数料無料は必ず得する魔法ではない

販売時手数料が無料のことを、ノーロードとも言います。
手数料が無料、なんとも響きのいい言葉です。惹かれる部分もあるでしょう。
お金がかからないことは、資産運用でプラスになりやすい意味を持つからです。
ですが、投資信託の場合、主に2つのコストがあることを忘れてはいけません。
それが販売時手数料と信託報酬等です。

販売時手数料無料と書いてある商品は、販売した段階での手数料は無料です。
しかし、信託報酬等は無料とはいっていないのです。
こちらは預けている間に自動で引き落とされます。
このコストは自動ですから、気が付かない人もいるかもしれないのです。

販売手数料無料は必ず得する魔法の言葉ではないといえます。

高コスト運用ではせっかくのリターンをコストで帳消しにしてしまうことも

仮に信託報酬が2%だったとします。
単純に10年預けたら、20%のコストを支払ったことになりますね。
おかしいって思いませんか？
販売時手数料が無料でも、保有中に大きなコストを支払ったら、無料の意味は飛んで行ってしまいます。
iDeCoでは、信託報酬0.40%未満のものを選ぶのが重要というメッセージをRIA JAPANは長年、発信し続けてきています。
なぜかといえば、高コスト運用では最終的に利益が出なくなる恐れがあるからです。
これが高コストの落とし穴。
販売時手数料が無料でも、運用時のコストで取られてしまえば利益は消えるのです。
場合によっては利益が消えるどころか、元本割れになる可能性もあるでしょう。

アメリカは驚くほどの低水準

アメリカのインデックス型信託報酬の平均は2020年当時、0.06%(*1)でした。
利用者側の知識が充実し、低コストが当たり前なのです。
日本の平均はどれぐらいかといえばびっくりします。
2016年で売れ筋といわれている投資信託5本を見ると、平均値は1.53%。
同時期のアメリカでは0.28%です。*2
販売時手数料が無料でも、これでは（*投資家の）利益が出てこないことがわかるでしょう。
しっかりと見極めておかないと、実は損しているなんてことが出てくるのです。
(*1出典:Investment Company Institute「2021 Investment Company Fact Book」)
(*2出典:金融庁「国民の安定的な資産形成とフィデュ―シャリーデューティー②」2016年8月)

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(以下、編集後記)
今回、投資初心者さんには、販売時手数料無料=ノーロードについて執筆いただきました。
販売時手数料があるものより、開始時ではノーロードの方がコストは安くなるケースもあるでしょう。
しかし、信託報酬などのコストが高ければその利点は失われ、長期運用ではマイナスに働くこともあり得るのです。
2024年2月、遂に日本でも残高上位5本のうち、4本がインデックス型になりました。この7年強で、低コストのインデックス運用が、若者発信で広がってきたことを改めて感じる事実です。
しかし、このような事実を知らない投資家が、依然として販売者のセールストークを真に受け、高コスト運用を未だに行っている事実も一方ではあるのです。

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繰り返しになりますが、本記事はRIA JAPANが、投資初心者に弊社発信のコラムで、「なるほど！と感じたポイント」や「投資を始める前に知っておきたい！」と感じた内容について記述してもらったものです（第123回目）。

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