マイベストプロ東京
西山広高

お金と不動産の知識で自分らしく幸せな暮らしを提案するFP

西山広高(にしやまひろたか) / ファイナンシャルプランナー

西山ライフデザイン株式会社

コラム

あなたの保険は本当に必要ですか?(保険のキホン)

2018年10月16日 公開 / 2018年10月19日更新

テーマ:FP

コラムカテゴリ:お金・保険

コラムキーワード: 退職 手続き退職金制度 導入

「ひとつも保険に入っていない」という人の方が少ないでしょう。
あなたが加入している、あるいは保険これから加入しようか考えているその保険は本当に必要ですか?
保険の基本と選ぶときの考え方を再確認しましょう。

保険の本来の目的を再認識する


保険の営業の方の話を聞くと保険と貯蓄(資産形成)の話とを混同されていることが少なくありません。
(わざとごちゃ混ぜにして話しているのではないかと思うところも少なくありませんが)
保険の本体の目的は「万が一の時、自分の資産で足りない部分をカバーすること」です。

生命保険は「もし自分が命を落とした時、残される家族が困らないように」という目的で、
損害保険は「予期できない損害を被った時や被害を与えてしまったときに損害額・被害額をカバーする」ためです。
医療保険は「けがや病気になった時にかかる治療費をカバーする」のが目的でしょうか。
そう思う方が多いでしょうが、僕はそれよりも病気やけがで収入が得られなくなる事に備える方が大切な気がします。
病気やケガの時の治療費は保険ではなく、自分の資産構築(貯蓄)をすることでカバーできるでしょう。

話は少し脱線しますが、先進医療を受けた場合の保険がオプションでついている保険があります。
先進医療でよく話が出るのががんの治療などで使われる「陽子線治療」や「重粒子線治療」といったもの。
この治療を受けると数百万かかります。
でも、最も多く使われる先進医療は白内障患者に使われる多焦点レンズを用いる治療だそうです。
この手術費用は健康保険適用外となりますが、およそ50万円程度。
このくらいの金額ならば、貯蓄していれば自分の預貯金から出せそうです。

話を戻します。

保険会社の営業ではお客さんの不安を煽り、お金を出せば安心できるような気にさせ、保険契約を勧めます。
ですので、発生確率は低いことでも文字通り「万が一の備え」として加入を促します。

実際にその状況になる確率が1%にも満たない様な場合でも、です。

定期保険で「10年以内に亡くなったら2000万払います」という保険は被保険者の年齢が若ければ発生確率も低くなります。
しかし、もし30代の人が10年内に亡くなる、あるいは高度障害になる確率はどの程度でしょうか。
35歳の死亡率は、1,000人につき男性が0.71人、女性は0.42人、
45歳の死亡率は、1,000人につき男性が1.59人、女性は0.93人です。
(厚生労働省「簡易生命表」/平成28年より)
あり得なくはないですが、かなり低い数値です。

一方、終身保険のように何歳になっても亡くなられたときに500万払います、という保険は「必ず支払いが発生する」ので保険料は高くなります。

いくらの保険が必要か


万が一自分が死亡した場合などに必要になる金額は「残された家族が困らないで生活できる金額」を基準に考える必要があります。

当然、小さい子がいる家庭では、今後の住宅費や教育費負担などの考慮で金額が大きくなりますし、共稼ぎでお子様のいないご夫婦や、独身の方の場合にはほとんどいらない可能性があります。

また、自分の知らないうちに自分に保険がかかっていることもあります。
「そんなことあるの?」とお思いかもしれません。
例えば、サラリーマンである程度以上の規模の会社にお勤めの場合「遺族退職金」に関する規定があると思います。
在職中に亡くなると会社から支払われるものですが、この原資は会社が従業員にかけている生命保険です。
その他に遺族年金などが出ることもあり、これらの金額を把握していないと必要以上に保険をかけてしまっている可能性があります。

損害保険では?


損害保険でも考え方は同じですが、ほとんどの損害保険は掛け捨てです。
損害保険の場合には実損部分を補填することが目的。
例えば、300万円で購入した車が事故で廃車になった場合、車両保険に加入していた場合でも、再度購入できる価格までは出ないのが一般的です。
あくまでも現在価値分が実損として支払われます。
実際にオーナーがどんなに大事にしている愛車でも、自動車は時間の経過とともに減価償却され、価値が下がります。
時間の経過で下がった価値の分は保険では支払われません。
その金額以上の保険をかけても意味がありませんので、実際に支払われるであろう金額を知ることが重要です。
また、その金額が「自分の貯蓄でカバーできる金額」であれば、高い車両保険に加入する必要もない、という判断があり得ます。

一方で、人身事故を起こしてしまったような場合、賠償金は億を超えることもあります。
さすがにこの金額を自分で賄うのは難しいでしょう。

自動車保険は対人・対物に関してはかけておくべきだと思いますが、車両保険は人それぞれです。

掛け捨てはもったいない?


よく保険会社と話していると出るのが「掛け捨てはもったいない」というセリフです。
貯蓄性のある保険は当然保険料も高くなります。

保険の基本は掛け捨てです。

貯蓄性の保険もその中身は「貯蓄部分」と「掛け捨て部分」からできています。

当然、保険にはさまざまな経費がかかります。
会社の利益も当然含まれています。
保険は保険会社が儲かるようにできているのです。

自分は貯金ができない体質で、強制的に保険料として取ってもらったほうが良いという人もいます。
そうした人には貯蓄性の保険も選択肢に入るかもしれませんが、できれば「本当に必要な保険だけに絞り、あとは自分で準備する」というのが保険選びの基本です。

その他の保険の効果


・ 保険料控除

生命保険料や地震保険料を支払っている場合、年末調整や確定申告時に、生命保険料控除・地震保険料控除の手続きをすると、
払い込んだ保険料により一定金額が所得から差し引かれます。
課税対象の所得額が低くなることで、所得税と住民税の負担が軽減されます。
しかし、保険料控除があるから保険に入る、というのは本末転倒です。
実際には支払った保険料分が全て戻ってくるわけではありません。

・ 相続対策

生命保険では、相続時に相続財産のうち、被相続人(亡くなられた人)がかけていた生命保険の死亡保険金から相続人の数に応じた一定金額を控除できる制度があります。
実質的な相続財産の一部を相続税の対象から除外することができますので、相続財産相続税対策として有効な手法と言えます。

また、被相続人が亡くなると金融機関に預けている預貯金当の金融資産が凍結されます。
遺産分割が終わらないと凍結解除できませんが、実際には葬儀費用などのお金が必要になります。

生命保険の死亡保険金は、保険の受取人が遺産分割協議の進ちょくにかかわらず直接支払われますので、この点でもメリットがあるでしょう。

まとめ


保険の必要性は人によって違います。
自分に合った保険を選ぶべきですし、出産や子供の独立などのライフステージの変化があった時には見直し、無駄な保険料を支払っていないかチェックが必要です。
前にも述べたように、保険会社は自社の保険に入ってもらうことで会社が儲かるようにできています。
「保険の○○」のような会社もありますが、基本的には保険に加入してもらうことでそれらの会社も保険会社からフィーを得ています。
そういう会社に相談に行っても「あなたには保険はいりません」「この保険は無駄だからやめましょう」とは言ってくれないでしょう。
もしそういうアドバイスをしてくれる保険の営業マンに出会えたならば、その付き合いは大事にしたほうがいいと思います。

良いアドバイザーに出会えればよいですが、自分自身の保険は自分で考えることが重要です。

あなたのその保険、本当に必要ですか?


この記事を書いたプロ

西山広高

お金と不動産の知識で自分らしく幸せな暮らしを提案するFP

西山広高(西山ライフデザイン株式会社)

Share

関連するコラム

西山広高プロへの
お問い合わせ

マイベストプロを見た
と言うとスムーズです

お電話での
お問い合わせ
03-6421-8673

 

外出中は携帯電話に転送されます。
留守番電話にメッセージをいただければ折り返しご連絡させていただきます。
(営業電話はご遠慮ください)

勧誘を目的とした営業行為の上記電話番号によるお問合せはお断りしております。

西山広高

西山ライフデザイン株式会社

担当西山広高(にしやまひろたか)

地図・アクセス

西山広高のソーシャルメディア

facebook
Facebook

西山広高プロのコンテンツ

  1. マイベストプロ TOP
  2. マイベストプロ東京
  3. 東京の住宅・建物
  4. 東京の不動産物件・賃貸
  5. 西山広高
  6. コラム一覧
  7. あなたの保険は本当に必要ですか?(保険のキホン)

© My Best Pro