繁忙期が明けても空室が残ったら。これからの方針を決める
空室対策というと「目の前の空室を埋めること」と考えがちです。1年以上空いている部屋なら、何とか埋めたいと思うのは当然です。ただ、正しい空室対策は「一定期間の賃貸収益を最大にする方法」と長期で考えるべきです。そのための3つのキーワードを解説します。
①空室率より「稼働率」
空室率は、10戸中2戸が空けば20%、埋まれば0%と極端に変わり、経営の指標には不向きです。稼働率は、一定期間に全部屋がどれだけ家賃を稼げたかを示す指標で、「各戸の入居日数の合計÷(365日×戸数)」で計算します。
たとえば1月から11月15日まで入居し、その後年末まで空いた部屋なら、319日÷365日で稼働率は87.4%です。手間はかかりますが、正しい成績を知らなければ有効な改善策は見つかりません。
②「適正な賃料査定」
適正賃料より大きく下げて募集すれば、稼働率は上がっても総収入は増えません。適正賃料を100とした場合、次のような選択肢があります。
- 賃料100のまま、1〜2か月のフリーレントを付ける
- 賃料1〜2か月分の予算で設備を充実させ、100のまま差別化する
- 5〜6か月分のリフォームで、105〜110に上げる
- 数百万円のリノベーションで、120〜130に上げる
今の実力である適正賃料を正確に把握し、対策後の成績を稼働率で評価しなければ、判断の良し悪しは分かりません。
③「マーケットをつかむ」
今その地域でどんな部屋が求められているか。どんな対策も、地域の需要と合っていなければ稼働率の向上にはつながりません。お客様と直接接している不動産会社のデータをもとに、一緒に検証しましょう。
具体的なノウハウは最後でいい
「○○をしたら決まった」という情報はたくさんありますが、大事なのはそれが自分の物件のマーケットで求められているか、物件の実力を把握できているかです。選んだ対策が良かったかどうかは、数年の稼働率で見えてきます。人口より空室の方が多い地域も増える中、量より質を重視した賃貸経営をおすすめしています。


