再建築不可物件を更地にするとどうなる？
再建築不可物件は、「住居として住む」「賃貸に出す」、どちらの場合でも、リフォームを必要とする場合がほとんどです。しかし一般住宅と比較をすると、施工自体の難易度が上がるため費用がかさんでしまう傾向にあります。そこで、最初からネームバリューに安心感のある大手に丸投げしてしまうではなく、知識の豊富な専門家への相談から始めることをお勧めします。
建て替えた方が安く済むのにそれが不可能な再建築不可物件
再建築不可物件は、それぞれの物件により事情は異なるものの、建築基準法の接道義務を満たしていないケースがほとんどです。また、築年数が50年以上経過している物件も多いため、本来は新築することをすすめられるべき状況でありながら、リフォームという選択肢しか残されていません。
しかし、いざリフォーム会社に見積もりを依頼してみると、かなりの難色を示された後に、想定外に高額な金額を提示されることが少なくありません。ですが、リフォーム会社側にも、再建築不可物件のリフォームが難しい理由は存在します。
敷地いっぱいに住宅が立っているため足場が組みづらく、接道幅が狭いことから車はおろか職人の出入りすら困難になります。
再建築不可物件のリフォームでは何をするの？気になる費用は？
新築であれば、すべてを解体することが可能ですが、リフォームの際には、柱はそのまま使用しなければなりません。そのため更地にする解体と比較をすれば、時間だけでなく費用もかさんできます。リフォームの場合には、柱の位置が同じであることが条件です。しかし柱の位置がそのままであっても、壁の位置などで、間取りを変更させることは可能になります。
ですが、大前提として再建築不可という時点で、現存の建物を住める状態へ戻すための工事だという認識が大切です。リフォームを行うことは可能ではあるものの、相場よりも価格が上乗せされる覚悟も必要になってきます。
リフォーム費用を少しでも安く抑えるための秘策とは？
リフォームの費用を左右するのは、やはりリフォーム会社選びです。大手のリフォーム会社に依頼をしておけば、無難ではあります。
しかし費用面から比較をすると、小規模なリフォーム会社よりも、値が張ってしまうことは確かです。大手に依頼をしても、結局は下請けである小さなリフォーム店や職人さんにお願いをしています。そのため、地元にある小さくても信頼のおけるリフォーム会社を選択することが賢明といえます。
一般的には、小さな会社に比べ、大手の会社は1.5倍の費用がかかるとされます。しかし値段だけを優先してしまい、後々問題が生じてしまえば元も子もありません。そこでまずは、その道のプロといえる専門家に、正しい知識のもと診断をしてもらうことから始めましょう。
