新時代の24時間の戦い方…
間もなく6月を迎えます。
新入社員は職場に慣れはじめ、中堅社員は今期の目標達成に向けて、
スピード感をもって業務に取り組んでいる頃でしょう。
表向きは順調に見えても、社員の心の内では「思っていたのと違う」
「この環境で続けられるだろうか」といった思いが、
静かに芽生えていないでしょうか。
その小さな揺らぎが、やがて“離職の準備”へとつながり、
兆しが表面化するのが、ちょうど6月ではないでしょうか。
その背景には、単なる不満やミスマッチでは説明しきれない
「心身の限界」があると推測しています。
特に見過ごされがちなのが、「睡眠の質の悪化」サインです。
この様な小さな変化を見逃してしまうと、
“突然の離職”という驚きの形で表面化します。
企業にとって離職は、重大な“損失”です。
採用コストの増加、業務ノウハウの喪失、チームの崩壊
それらは目に見えにくいながら、確実に経営に影響を与えます。
では、なぜ6月に社員は疲弊し、辞める決断に至るのか
4月…新年度が始まり、新体制が走り出します。
5月…最初の課題やストレスに直面し、ゴールデンウィークの後、
日常の厳しさを再認識する。
そこに梅雨特有の気圧変動や湿度による睡眠乱れなどが重なり、
心身にダメージが蓄積されていのが6月です。
この時期によく見られるのが、いわゆる「6月病」。
医学的な正式名称こそありませんが、現場では「モチベーションの急低下」
「体調不良」「集中力の低下」「感情の不安定さ」など、明らかな兆候が観察されています。
この状態が長引けば、メンタル不調、そして突然の離職へとつながりかねません。
では、社員の内面で何が起きているのか。
それは「回復しない疲労」です。
いくら休んでも疲れが取れない。週末は寝るだけで終わり、
月曜の朝には身体が重く、出社しても頭が働かない。
その慢性的な疲労の根本にあるのが、「睡眠の質の低下」なのです。
「睡眠不足」は、あまりにありふれた言葉になりすぎて、軽視されがちです。
しかし、睡眠とは単なる休息ではありません。
睡眠は、
☆脳の老廃物を除去
☆感情の整理
☆記憶と記録の整理
☆ホルモン分泌による
免疫、自律神経を整える
「生体のリセット機能」です。
この機能がうまく働かないまま働き続ければ、社員は静かに崩壊します。
「眠れていない人材」は、パフォーマンスを発揮できず、役割を担うことができません。
昭和的な価値観では、睡眠は「自己管理」とされてきました。
しかし、いまや企業が社員の「働ける状態」を整える時代です。
睡眠はもはや、個人任せにしてはならない「経営課題」です。
「健康経営」が広く浸透してきた背景には、
「体調の安定＝組織の生産性向上」という相関が、
実際のデータとして証明されてきたことがあります。
睡眠もその例外ではありません。
むしろ、もっとも基礎的で、もっとも見落とされてきた領域です。
睡眠マネジメントの実践例
① 社員向けの「睡眠の基礎知識」
②セミナー 管理職への「睡眠不調サインの見抜き方」
③研修 季節ごとの睡眠コラムを社内報・イントラネットに掲載
③睡眠習慣を可視化する簡易チェックシートの配布
これらは決して大掛かりな制度ではありません。
むしろ、「睡眠」という言葉を意識にのぼらせるだけでも、
行動は変わり始めるのです。
実際の導入効果：
欠勤率：前年より30％改善
離職率：20％ → 7％に減少
ヒューマンエラー：42％削減
ある企業では、睡眠改善プログラムを導入した部署の満足度が、
全社平均を上回る結果も出ています。
睡眠は、感覚的・情緒的なアプローチではありません。
それは、もっとも科学的で、戦略的な“経営資源”のひとつです。
では、なぜ今、企業が睡眠に向き合うべきなのか。
その答えは明快です。
環境変化のスピードが速い今、社員一人ひとりの「レジリエンス（回復力）」こそが、
組織の競争力を左右するからです。
どれほど優秀な人材でも、「眠れていない状態」では、持つ力を発揮できません。
睡眠は「能力発揮の前提条件」です。
それを無視することは、「意図的に損失を選ぶ経営」と同義です。
6月は静かにやってきます。
そして、静かに人が辞めていく──。
しかし、それを防ぐ手立ては、すでに私たちの手の中にあります。
社員の「眠り」に目を向けましょう。
それは単なる優しさではありません。
それは、リスクマネジメントであり、組織の持続可能性を高める“投資”です。
参考資料
● SOMPOホールディングス（2020年・健康経営優良法人）
睡眠改善をテーマとしたeラーニングやセルフチェックの導入
結果、プレゼンティーズム（出社しているが集中できない状態）約15％改善
（出典：経済産業省 健康経営事例集）
● 『日経Gooday』や『厚生労働省・働く人のメンタルヘルスサイト』
睡眠とパフォーマンス・メンタル不調・離職率の相関に関する論文多数
