マイベストプロ大阪
馬場孝夫

企業で「技術」と「経営」の融合を進める専門家

馬場孝夫(ばんばたかお) / 技術経営コンサルタント

ティーベイション株式会社

コラム一覧

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日本半導体の失速原因

2013-02-22

パナソニック、シャープ、ソニー等の世界のエレクトロニクスメーカの不調が報道されて久しいですが、これらはどちらかというと、液晶テレビや携帯電話等のセットメーカとしての不調です。それに加えて、ルネサス...

今後のICT市場はを占うキーワード

2013-02-20

ICT業界、すなわち情報通信業界は、どのような展開をしていくのか、興味のあるところですが、野村総研のNRI KNOWLEDGE INSIGHT (vol 28, Jan. 2013)に、その参考となる記事が載っています。特集: ICT市場...

大阪の経済動向

2013-02-18

大阪を中心とした関西の経済圏が、再生してくれることを切に望むものとして、昨今の大阪の経済動向は気になるところです。先週、2月16日付けで、大阪府商工労働部が、大阪経済の動向を発表していました。大阪...

講演録 ”破壊的イノベーションとリバース・イノベーション”

2013-02-15

シンガポール国立大学のハン・チャンチー教授の講演録が、科学技術振興機構(JST)から公表されています。破壊的イノベーションとリバース・イノベーションによる成長創造 → 講演録最近、このリバース・イ...

オープン・イノベーションの効用

2013-02-14

外部リソースを有効活用してR&Dを行う、オープン・イノベーション戦略が、果たして効果のあるものなのかどうか、なかなか実証的なデータがありませんが、経済産業研究者が、最近、面白い分析結果を公表しました。...

日本のものづくり産業の再生策

2013-02-05

日本のものづくり産業や企業の危機を打開する必要性は、いたるところで議論されていますが、その一つとして、中部経済連合会がまとめた提言を見つけました。日本のものづくりの競争力再生このレポートでは、...

大企業製造業の設備投資動向

2013-02-04

日本総研が、直近の大企業製造業の設備投資動向を分析しています。慎重姿勢が続く大企業・製造業の設備投資2012年度は、回復状況にあるものの、リーマンショック以前に比べてまだまだ弱く、2013年度も慎重姿...

日本の競争力強化のために 日本政策投資銀行の提言

2013-02-01

日本経済再建、まったなしといわれる中で、各所でその対応策が議論されています。日本政策投資銀行が立ち上げた「競争力強化のための研究会」もその一つ。その設置主旨や、活動の一端が、季刊DBJに掲載されて...

イノベーションによる新産業創出に関する、産業界からの提言

2013-01-31

民間の組織である産業競争力懇談会が、「イノベーションによる新産業・新市場の創出~再生と成長のための課題と提言~」というレポートを出しました。産業競争力懇談会とは、いわゆる日本の大企業の集まりによ...

今後の人材育成

2013-01-30

日本のような資源のない国は、人材こそが貴重な資源、と言われてきましたが、その人材育成の方向性を間違えば、日本の将来はありません。では、今後の人材育成の方向性として、どのような方向を目指していけば...

中小企業の景況調査

2013-01-29

アベノミクスと呼ばれる、景気対策の影響で、株価高、円安等、企業のおかれる環境が変わりつつあると思われますが、数値的にはどうなんでしょう。少なくとも、現在発表されている統計では、まだ見通しが暗いよう...

中小企業の海外進出支援

2013-01-28

先日、製造技術データベース・イプロスを運営されている、株式会社イプロスの岡田社長にお目にかかった折に、聞いた話の中に、今後の中小企業が生き残るためのキーワードに、”アジアでの現地化”というものがあり...

日本のイノベーションシステムの問題点

2013-01-23

「日本のイノベーションシステムの何が問題か」という、魅力的な題名に惹かれて、思わずこの記事をクリックしてしまいました。「日本のイノベーションシステムの何が問題か」(日本経済研究セ日本経済研究セ...

2013年を読み解くヒント

2013-01-22

東レ経営研究所(TBR)が、「2013年の日本産業を読み解く10のキーワード~この底流変化を見逃すな:TBR産業経済の論点」という面白いレポートを出しています。TBR調査レポート 2013年1月この中で2013年を読...

中小企業政策への新たな視点は?

2013-01-18

日本商工会議所が、今後の中小企業政策について、新たな視点を入れて見直すように報告書をまとめています。新たな中小企業政策の基本的方向について~中小企業の定義問題を含めて~この中で、1999年に改正さ...

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