安東隆司
資産9割を失った「資産運用でFP・コンサルティング会社に相談」の代償
2024-05-17
資産運用をFPや資産運用コンサルティングに相談した結果、資産の9割を失った事件が起こっています。 そもそも、FPや資産コンサルティング会社は資産運用の個別銘柄などをアドバイスすることができない業種です。 アドバイス...
安東隆司
2024-05-17
資産運用をFPや資産運用コンサルティングに相談した結果、資産の9割を失った事件が起こっています。 そもそも、FPや資産コンサルティング会社は資産運用の個別銘柄などをアドバイスすることができない業種です。 アドバイス...
長島武
2024-05-16
最近の新聞に有名人の名を使う投資詐欺事件が多く見られます。 国、あげて、資産所得倍増を掲げて、税制からも新NISA等、優遇されていますね。ひと昔前であれば、証券の営業(投資信託や株式、債券)に訪問すれば、「そんなも...
小西一航
2024-05-15
年金制度における猶予は、主に金銭的余裕がなく年金納付が困難な状況のときなどに、納付を先延ばしにする「納付猶予制度」をいいます。 学生納付特例も含む場合もあります。 さらに詳しく
土田茂
2024-05-15
こんにちは。ファイナンシャルプランナーの土田です。 突然ですが、あなたは何歳まで働きますか? ライフプランを考える上でとても重要なテーマですが、あまり考えていないという方が多いのではないでしょうか?会社の制度に依...
安東隆司
2024-05-15
2024年4月も国内追加型投信の資金流入額でトップは「オルカン」でした。 日本では「オルカン」は登録商標となってしまっています。MSCI ACWIに連動する、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)...
安東隆司
2024-05-15
S&Pが主催する、アジア最大級のETFの国際会議・展示会である第16回ETFコンファレンスが2024年6月4日〜5日にかけて、ホテルオークラ東京で開催されます。 RIA JAPAN(アール・アイ・エー・ジャパン)は...
安東隆司
2024-05-14
2024年3月末時点のETF(上場投資信託)の世界残高が 12兆7050億ドル へ増加して過去最高となったことが日本経済新聞にて報じられています。 この金額は日本円に換算すると 約2000兆円 とも報じられており、...
小西一航
2024-05-13
ブログを更新しました! 今回の担当は代表社員の社会保険労務士・精神保健福祉士、小西です。 「当時の医師が退職しているから」と認定日診断書を断られてしまったときに、とれる手段をお教えします。 記事を読む
安東隆司
2024-05-13
2024年のNISA新制度で、資産運用に取り組む人が増えています。 取引する銀行から勧められて、銀行でNISA口座を開いた人もいることでしょう。 銀行でNISA口座を開いた人が、おそらく気付いていない事柄がありま...
水野崇
2024-05-12
ファイナンシャルプランナーの水野崇(CFP認定者/1級FP技能士)が、金・貴金属買取を全国展開している 「なんぼや」 HPに、平日は毎日「金相場価格」の専門家コメントを提供しています。 今週の金相場価格の振
安東隆司
2024-05-12
(RIA JAPAN広報部記述) このシリーズは、3年以上RIA JAPANのコラムを読んだ投資初心者に依頼して、 「なるほど!と感じたポイント」 や 「投資を始める前に知っておきたい!」 と感じた内容について執筆...
長島武
2024-05-12
2024年5月10日 米国2年債 4.8719% 米国10年債 4.5003% ・2022年7月から今回の「逆イールド」がはじまっていますね。当時の株式雑誌や新聞にも株式市場の懸念があふれていましたね。上の...
安東隆司
2024-05-11
(RIA JAPAN広報部記述) このシリーズは、3年以上RIA JAPANのコラムを読んだ投資初心者に依頼して、 「なるほど!と感じたポイント」 や 「投資を始める前に知っておきたい!」 と感じた内容について執筆...
長島武
2024-05-11
上の資料は、社会保障審議会 企業年金・個人年金部会ヒアリング資料です。 (令和5年5月17日国民年金基金連合会) 企業型DC(確定拠出年金)を導入しているA企業に勤めていて、B企業(企業型DC導入なし)に転職した...
冨田義広
2024-05-11
日本のみならず、世界的に物価上昇が続いていて、日本では賃金が物価に追いついていない状態が続いていますが、経済対策のひとつとして、2024年度「定額減税」による家計支援が行われることになりました。 減税額は納税者本人...
編集部が独自の視点で時事問題をピックアップ。さまざまなジャンルの専門家による「解説」「お役立ち情報」をお届けします。
杉山夏子
2017-01-30
今年から、ドラッグストアなどで買った薬だけでも確定申告をすれば税金が戻ってくる制度、セルフメディケーション税制が始まりました。健康診断の受診や予防接種などの条件はありますが、節税メリットを期待できます。
山下幸子
2016-12-17
政府は、2018年1月から積立型NISAを創設する予定です。創設の背景、現行のNISAからどう変わるのか、どう活用すればよいのか、一緒に考えてみましょう。
内田茂樹
2016-12-11
高齢者の増加や医療の発展などにより医療費の増加が止まりません。一方で、政府は医療費の自己負担を増やす政策を次々と打ち出しています。今後も避けられない医療費の自己負担、どのような準備が必要でしょうか?
藤原武志
2016-12-08
厚生労働省は、70歳以上の高齢者が支払う医療費の自己負担上限額を引き上げる方針を固めました。高齢化の影響で社会保障給付費が増え続けていることが原因ですが、付け焼刃ではなく長期的視野に立った見直しが必要。
杉山夏子
2016-09-14
最近、新聞などでよく見かけるESG投資ですが、まだまだご存知ない方が多いようです。しかし、実はESGの考え方は日本人には親しみのある商売のやり方に基づいています。日本人の気質にあったESG投資について解説します。
益山真一
2016-08-19
マイナス金利の影響もあり住宅ローンの金利は史上最低水準まで大きく下がりました。住宅ローンを組むには絶好のタイミングですが結果的に家計の圧迫につながることも。購入前に注意すべきポイントについて解説します。
山中伸枝
2016-04-08
老後に必要なお金は1億円という話を最近よく耳にします、しかし、受け取る年金額によって準備するお金も変わるもの。若い時から人生設計を立て、将来への仕送りをすることが大切。
枝川陽子
2016-03-18
多くの子育て世代が悩んでいる教育資金問題。生活設計の準備不足と年々高騰していく教育費に原因がありそうです。家計において教育資金を不安なく残していくポイントを専門家が解説。
田沢剛
2016-02-10
日銀は,平成28年1月末に開いた金融政策決定会合でマイナス金利導入を決定。マイナス金利という名称から,一般市民が民間の金融機関に預けている預金が目減りするのではないかという誤解も。そこに付けこむマイナス金利詐欺にご注意を。
益山真一
2016-01-18
新生銀行の「サラリーマンのお小遣い調査(2015年)」によると、男性会社員のお小遣い平均額は3万7642円と約4万円弱。日本では財布の紐を握るのは妻側が多数派だが、専門家が考える理想的な役割分担とは。
山下幸子
2016-01-06
長年にわたって独占状態にあった電気販売だが、一般家庭向けの電力小売販売への新規参入が可能となる。各社からさまざまなプランや料金体系が発表されると予測されるが、家計的目線での電力会社選びのポイントとは。
北村きよみ
2016-01-05
母子世帯構成で母子のみの世帯は約60%にものぼり、多くの母親が自分に万が一のことがあった際の子どもの未来を心配している。利用される社会保障制度を把握し、その不足分を可能な限り低コストで補うべきと専門家。
藤原武志
2015-12-20
政府は2015年度の補正予算案で、所得の低い年金受給者を対象に一人3万円の給付金を盛り込む方針を固めた。その他の給付金と比較しても高額であることが分かり、選挙対策のバラマキという批判もある。
庄司英尚
2015-12-04
最近になって耳にする機会が増えてきた「下流老人」という言葉。下流の生活を強いられる高齢者を指しているが、そんな状況に陥らないためには、60歳から64歳までの年金ゼロ期間対策が必要になってくると専門家。
米津晋次
2015-11-26
政府は資産家の高齢者から子どもや孫へ資産移転を促し、若年層の消費活性化を図ろうとしている。しかし、資産移転は思うように進んでいない。制度の新設や非課税金額の拡大などが予定される制度について解説する。