遠隔画像診断支援による病院経営改善 ~実態に即した収益試算の重要性~

嗣江建栄

嗣江建栄

テーマ:遠隔読影

医療機関の経営環境が厳しさを増す中、既存の医療資源を有効活用しながら収益改善を図る取り組みが注目されている。
ある急性期病院では、画像診断管理加算1(70点)から画像診断管理加算2(一部委託・166点)への移行を検討している。
当初、CT・MRI等の検査実績をもとに年間約4,300万円の増収効果を試算した。しかし、病院側からDPC包括評価の対象となる入院検査を除外すべきとの指摘があり、さらに外来における同月2回目以降の検査件数も考慮して再計算した。
その結果、遠隔画像診断の委託費用を差し引く前の増収見込みは、月間約222万円、年間約2,665万円となった。
重要なのは、単なる検査件数ではなく、実際に診療報酬を算定できる件数に基づいて経営効果を評価することである。
また、院内の常勤画像診断専門医による読影体制を維持しながら、読影負担の大きい検査の一部を他の保険医療機関へ委託することで、医師の負担軽減も期待できる。
今後、CT装置の増設による検査件数の増加も見込まれる。保険医療機関間の遠隔画像診断連携は、医療の質、医師の働き方改革、病院経営の改善を同時に実現する有効な選択肢となり得る。
【無料ウェビナーのご案内】
日時:2026年11月26日(木)17:00~18:00
開催方法:Zoom(オンライン)
参加費:無料
定員:500名
申込締切:11月24日(火)12:00
お申し込み:https://www.cotocellar.com/seminars/detail/199

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