2024国際医用画像総合展報告
画像診断管理加算2(166点)を取得するためには、医療機関内に適切な画像診断管理体制を整備し、画像診断の質を確保することが求められる。近年は画像診断専門医の不足に対応するため、遠隔画像診断を活用しながら一部の読影業務を外部へ委託する方法が有効な手段となっている。
取得にあたっては、まず院内に画像診断を担当する医師を配置し、CTやMRIなどの画像検査について継続的な管理体制を構築する必要がある。その上で、専門性の高い症例や夜間・休日の読影については、遠隔画像診断サービスを利用して画像診断専門医へ委託することが可能である。ただし、診療責任や画像診断管理の責任は医療機関側が負うため、委託先との契約内容や責任範囲を明確にしておくことが重要である。
また、画像データを安全に送受信できるシステムを整備し、読影結果を迅速に主治医へ提供できる体制を確保しなければならない。さらに、レポートの品質管理や読影精度の向上を目的とした症例検討会や院内カンファレンスを実施することで、診断の質を維持することが求められる。
遠隔画像診断を一部委託することで、常勤の画像診断専門医を複数確保する負担を軽減しながら、画像診断管理加算2の要件を満たしやすくなる。また、迅速な読影体制の構築によりCT・MRI検査件数の増加が期待でき、加算算定件数の拡大による収益向上にもつながる。したがって、一部委託型の遠隔画像診断は、医療の質の向上と病院経営の効率化を両立する有効な方法である。


