知っておきたい!老後資金を守りながら運用する方法【金融サクッと!】老後資金2000万円の資産運用おすすめ【パート3/6】

テーマ:コラム

皆様、こんにちは。
資産運用のサポートをしているバリューアドバイザーズの五十嵐です。

前回は「2000万円をすべて運用に回さないほうがよい理由」をテーマに、生活防衛資金の確保や一括投資のリスクについて解説いたしました。

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「老後資金2000万円の資産運用おすすめ」連載目次

第1回:老後資金2000万円を運用する前に確認すること
第2回:2000万円をすべて運用に回さないほうがよい理由
第3回:知っておきたい!老後資金を守りながら運用する方法
第4回:【取り崩し順で差がつく】老後資金の配分例
第5回:老後の2000万円運用で避けたい5つの失敗(公開予定)
第6回:2000万円を取り崩しながら運用する考え方(公開予定)

老後資金の運用を検討する際、「どの商品が一番増えるか」という商品ランキングばかりに目が向いていませんか?

しかし、老後の資産運用において最も大切なのは、利益の大きさよりも「どの資産にどのような役割を担わせるか」という視点です。それぞれの商品の特徴やリスク構造を正しく理解せずに選んでしまうと、相場下落時に思わぬ損失を抱え、老後生活そのものを脅かす原因になりかねません。

全6回でお届けする本シリーズ。第3回目となる今回は、「老後資金を守りながら運用する資産の選択肢」をテーマに、預金・国債・債券・各種投資信託の役割の違いやリスクの抑え方についてわかりやすく解説していきます。自分に最適なポートフォリオを組むための判断軸として、ぜひ最後までお付き合いください。


老後資金を守りながら運用する資産の選択肢

老後の運用では「商品選び」ではなく「役割選び」が先決です。それぞれの金融資産が持つ特徴(安全性・収益性・流動性)を理解し、目的に応じて正しく組み合わせることが基本となります。

普通預金や定期預金で使う予定の資金を確保する

預金は「お金を増やす手段」ではなく、「近い将来使うお金の安全な置き場所」として位置づけます。

  • 普通預金:高い流動性を持ち、急な医療費や日常の生活費補充にすぐ対応できる
  • 定期預金:一定期間引き出せない代わりに、使う予定の資金を計画的に管理できる


低金利環境ではインフレによる目減りリスクがありますが、安全面と引き出しやすさを優先すべき生活防衛資金には欠かせない選択肢です。

個人向け国債で安定性を重視する

個人向け国債は1万円から購入でき、満期時に元本が目減りしない国発行の安全な金融商品です。

預金よりも少し運用らしさを持たせたい場合に適しており、数年以内に使う予定の資金の受け皿に向いています。年0.05%の最低金利保証があるため、安定性を最優先しながら効率よく管理したい「守りの土台」として活用できます。

債券や債券型ファンドで値動きを抑える

債券は国や企業が発行する有価証券で、株式と比べて値動きが穏やかな特徴があります。

ここで注意したいのは、「個別債券」と「債券型投資信託(ファンド)」の違いです。

分類元本・価格の動き主な特徴
個別債券満期まで保有すれば元本と利息が戻る途中売却しない限り価格変動リスクを避けやすい
債券型ファンド基準価額が日々変動する元本保証ではなく、市場金利の影響を受ける


「債券=絶対に安全」と一括りにせず、仕組みの違いを理解してポートフォリオの値動きを抑えるクッション役として組み入れます。

バランス型投資信託で分散投資を取り入れる

バランス型投資信託は、1つの商品で内外の株式や債券などに幅広く分散投資ができる仕組みです。自身で複雑な売買をしなくても、自動的にリスクを軽減しやすいメリットがあります。

選択する際は、商品名だけでなく「株式比率と債券比率」を必ず確認してください。老後運用では、自身の守り重視の方針に合った「債券比率が高めのファンド」を選ぶなど、中身の構成をチェックすることが重要です。

株式型投資信託は長期で使わない資金に限定して検討する

インフレによる資産目減りを防ぎ、長期的に資産を育てるためには、株式型投資信託(インデックスファンド等)の活用も有効な選択肢です。

ただし、老後の場合は「10年以上使う予定のない余裕資金」に限定して検討することが絶対条件です。生活費や数年内に使うお金を株式型投信に回してしまうと、暴落時に売却せざるを得なくなり失敗の原因となります。2024年からの新NISA制度なども活用し、長期枠の中で慎重に運用します。

最後に

全6回でお届けする本シリーズの第3回では、「老後資金を守りながら運用する資産の選択肢」をテーマに、預金・国債・債券・各種投資信託のそれぞれの役割と注意点について解説いたしました。単一の商品に偏るのではなく、使う時期と目的に合わせて資産を役割分担させることが、安心な老後運用の鍵となります。

次回(第4回)は、「2000万円を老後資金として使う場合の配分例」をテーマに、安全資金・予備資金・運用資金の具体的な分け方や取り崩し順序のルールについて解説していきます。

もし、ご自身の老後資金について「自分にはどの資産をどの割合で持つのに合っているか分からない」「リスクを抑えた具体的なポートフォリオについてプロのアドバイスが欲しい」とお悩みであれば、ぜひバリューアドバイザーズへご相談ください。

バリューアドバイザーズは、特定の金融機関に属さない独立系IFAとして、金融商品の提案ありきではなく、お客様一人ひとりの目標から逆算して運用方針を決める「ゴールベース運用」を重視した最適なご提案を行っております。

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五十嵐修平
専門家

五十嵐修平(IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー))

株式会社バリューアドバイザーズ

50代・60代の資産運用をサポートし、丁寧なヒアリングをもとに、目的から逆算した「ゴールベース運用」を提案。堅実なチームコンサルティングでお客さまのお金の不安を解消に導きます。

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