NISAで低コストインデックスを伝えた歴史を振り返る　金融庁長官コメントとは？

今でこそ、オールカントリー（ACWI：世界株指数：通称オルカン）やS＆P500指数への投資が広く認知されています。

筆者は2007年から低コストのインデックス運用をである、海外ETFなどを運用ツールとして用いてきました。
当時、「インデックス運用」と銀行員に言っても、
「は？何ですかそれは？」
という時代でした。

筆者は2009年から社）企業研究会で連載をしていた、
「おカネ学～知っておくとトクするパーソナル・ファイナンス」の第1回、第6回で
海外分散投資の今後の主流【海外ETFについて】というコラムを執筆しました。
海外分散投資の今後の主流
世界ではETFは実際にツールの主流となっています。
一方、日本ではETFの活用度はそれほど高くないかもしれません。

この第6回のコラム、2010年3月では

この内容は、2017年4月の金融庁長官であった森長官のセミナー発言と同様の内容を含むものでした。

この 10 年間で日経平均株価は年率約3％上昇しており、インデックス投信が一般的にアクティブ型投信に比べリターンが高いとのマルキールとエリスの主張は、日本株投信についても当てはまるように思えます。

出典 日本証券アナリスト協会 第8 回国際セミナー「資産運用ビジネスの新しい動きとそれに向けた戦略」における森金融庁長官基調講演2017 年4 月7 日 当時長官

10年間で日経平均株価が3％しか上昇しなかった時代。
2024年は年初から3カ月強で、日経平均株価は18.6％増加しています。
時代の変化を感じますね。
（データ　Bloomberg　2024/03/08 15：15）

しかし、
資産運用の王道ともいえる 低コストのインデックス運用は廃れることはありません。
資産運用の王道は、時代を超えて通用する内容なのです。



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著者は、日米欧の銀行や証券会社に計26年勤務後に独立し、投資助言業を経営。
多くの人に正しい金融知識を身につけてほしいと、資産形成の情報を発信する。
各制度の違いと制度選びのフローチャート、金融機関別のお薦め商品の一覧表も掲載。
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2022/11/09　読売新聞　くらしマネー欄

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