憧れの分配生活にちょっと待った!特別分配型には要注意! 投資初心者が知らなかった資産運用
(RIA JAPAN広報部記述)
このシリーズは、2年以上RIA JAPANのコラムを読んだ投資初心者に依頼して、「なるほど!と感じたポイント」や「投資を始める前に知っておきたい!」と感じた内容について執筆いただきます。
投資初心者さんの執筆記事は第78回目になります。
今回はアクティブ運用について執筆いただきました。
誤解が無いように一部表現を校正した箇所があります(*)は編集部校正。
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インデックス運用は投資家にとって嬉しい側面を沢山持った運用方針でした。
一方、インデックス運用を上回る成績を目指す運用方針があるなら素晴らしいと思いますよね。
実際にアクティブ運用を進める証券会社もあるのです。
本当にアクティブ運用の方がいいのでしょうか。
アクティブ運用のコストの大きさ
アクティブ運用とは、指数を上回ることを目的とした運用方法です。
インデックス運用は指数との連動を目的としていることを考えると、違いがありますよね。
アクティブ運用は指数を上回る目的なのですから、こちらの方が良さそうに見えてきます。
ですが、問題はコストです。
利益が出ても手数料で持っていかれたらどうでしょうか。
実際の手数料として、アクティブ運用はインデックス運用よりも高く設定される傾向があります。
インデックス運用と比較し調査などが増えるため、信託報酬を見ても1%以上も差がつくこともあるのです。
これでは運用でリターンが出たとしても、コストがリターンを食ってしまい、結果元本割れになってしまう可能性もあります。
アクティブ型投信の9割はインデックスに届かない事実
もう少し見てみましょう。
信託報酬に1%の差があるのなら、利益が1%以上高ければいい。そう思うのも当然です。
ところがです。
アクティブ運用はインデックス運用よりも成績が悪いのが事実ならどうでしょうか。
9割のアクティブ型投信がインデックスに届いていない。
日本ではあまり報道されていませんが、S&Pのスコアカードなどではデータが公表されています。
長期間のアクティブ型投信の運用結果が目標とするベンチマークに9割以上が届いていないのです。
仮にすべてのアクティブ型投資信託がそうではないとします。
それでも、ここに現れるような9割という数値はあまりに大きいでしょう。
長期間で運用したら9割以上が指標に届かない、大切なお金で投資するならどちらの方が良いのでしょうか。
(参考)過去20年間で90%以上がインデックスに届かない
S&P ダウ・ジョーンズインデックス社が2023年3月7日に発表したデータ、SPIVAの内容です。
「Percentage of U.S. Equity Funds Underperforming Their Benchmarks」という2022年12月31日時点の10年(10y)と20年(20y)のデータを一部紹介します。
All Large-Cap Funds : S&P500
10Y : 91.41% 20Y : 94.79%
2023年3月7日発表 S&P「SPIVA U.S. Scorecard」より引用(データは2022年12月31日時点)
(*1 ここではSPIVAの米国株のデータながら、他の国々の株式や、債券カテゴリーでも長期間では同様の傾向がある。「日本にも当てはまる」と金融庁長官のコメントもあった)
低コストインデックス運用のメリットが目立つ
アクティブ運用は、高いコストを支払っても、リターンも得られない可能性が高い。
(ベンチマークに)負ける確率が高いことが見えてきました。
なによりも大事なことは、ムダなコストをかけないこと。
コストをかければ、利益はそがれ、最終的リターンは小さくなる。
低コストインデックス運用のメリットがよくわかる部分でした。
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(以下、編集後記)
今回、投資初心者さんには、アクティブ型について執筆いただきました。
世界ではアクティブ型を解約し、インデックス型へ移行する流れがどんどんと加速しています。
RIA JAPANでは低コストのインデックス運用を広げるべく様々な情報を発信してきました。
下記のリンクより発信してきたコンテンツが閲覧可能です。
関連記事
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アメリカの運用トレンドアクティブ運用は解約してインデックス運用へ
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P76にてアクティブ型運用について解説しています。
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・YouTubeチャンネル「所長解説のおカネ学」
世界の時流のインデックス運用とは?【トクするおカネ学】
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アクティブ型とインデックス型とは?
大型株アクティブファンド 20年間で94.12%がベンチマークに届かない!?
繰り返しになりますが、本記事はRIA JAPANが、投資初心者に弊社発信のコラムで、「なるほど!と感じたポイント」や「投資を始める前に知っておきたい!」と感じた内容について記述してもらったものです(第78回目)。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の有価証券その他の投資商品についての勧誘や、売買の推奨を目的としたものではありません。
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