重要情報シートを見てもわからない隠れコスト?海外債券における為替手数料などは非開示の可能性も
2014年あたりから日本ではインデックス運用に切り替える投資家が増えてきました。
弊社代表の安東は2009年の9月から2010年3月までの社団法人企業法人会「知っておくと得するパーソナル・ファイナンス」の連載でこの重要性について言及してきました。
私たちがお伝えしたいメッセージは長年変わりません。
そこで2009年12月執筆、2010年3月掲載の「知っておくと得するパーソナル・ファイナンス」最終回の内容をお届けいたします。
執筆自体は約10年前ですが、現在となっては当時より圧倒的に注目されている内容だと感じております。
8日目の本日は「ETFの投資対象」について解説いたします。
ETFの投資対象
以前はETFが投資の対象としていたものは株式に限られていました。
しかし現在では株式はもちろんのこと、国際や社債といった債券、不動産、金・銀・プラチナや原油といったコモディティ(商品)、先進国や新興国の通貨、排出権やイスラム金融、食料や水にテーマを置くものなど実にさまざまなものが対象になっています。また、指数が下落した場合に利益が発生するように設計されたショート型のETFも存在しています。(前述のすべての投資対象が日本の金融庁に届出済となっている訳ではありません)
*米SECはレバレッジ型、ショート型のETFについて1日超保有時のリターン乖離を警告。
これまでETFの特性などを解説してきましたが、今後の海外ETFはどのような広がりを見せるのでしょうか。
次回は筆者の意見を交えて「今後の海外ETF」について解説します。
また、「知っておくと得するパーソナル・ファイナンス」最終回の全文は
知っておくと得するパーソナル・ファイナンス第6回
から閲覧が可能です。
そして今回の内容の他にも知っておくとトクする内容を盛り込んだ弊社代表執筆の書籍が発売されております。
独立系だからできるiDeCoの信託報酬ランキングなど、ホンネが凝縮された1冊となっておりますので是非お手に取ってご覧ください。
安東隆司 著書に『個人型確定拠出年金iDeCo プロの運用教えてあげる!』等がある。