AI時代に新卒採用で学生に会えない理由|今すぐ見直したい昭和の採用手法10選 前半 株式会社ブルーム(bloom8)
AIで採用の効率をどれだけ上げても、入社した人が辞めてしまえば、その努力は水の泡です。今回は、多くの会社が見落としている「辞める」ことの本当の損失を、数字で確かめていきます。
【第1章】新卒の3人に1人が、3年以内に辞めている
前回、採用が多くの会社で「毎年リセットされる投資」になっているとお伝えしました。今回はその背景にある、離職の実態から見ていきます。
厚生労働省が2026年10月に公表した「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)」によると、就職後3年以内の離職率は、大学卒で31.2%、高校卒で36.9%でした。前年より少し下がったとはいえ、新卒で入社した人のおよそ3人に1人が、3年以内に会社を去っています。
さらに注目していただきたいのが、事業所の規模による違いです。大学卒の3年以内離職率を規模別に見ると、1,000人以上の事業所では24.2%ですが、100〜499人では31.7%、30〜99人では39.7%と上がっていきます。5〜29人では50.6%、5人未満では58.2%です。30人未満の事業所では、大学卒の半数以上が3年以内に辞めている計算になります。
皆さんの会社ではいかがでしょうか。3年前に入社した社員の顔を、一人ずつ思い浮かべてみてください。いまも同じ職場で活躍している人は、何人いるでしょうか。
この数字が示しているのは、会社の規模が小さいほど「採っても辞める」問題が経営に直結するということです。大企業なら、1人辞めても組織全体への影響は限られます。しかし社員30人の会社で2〜3人が辞めれば、現場が回らなくなり、残った社員の負担が一気に増えます。中小企業にとって、離職は人事の問題ではなく、経営そのものの問題なのです。
【第2章】1人の離職は、数百万円単位の損失になる
では、社員が1人辞めると、会社はどれだけの損失を受けるのでしょうか。多くの経営者は、求人広告費や紹介手数料といった目に見える採用費だけを思い浮かべます。しかし実際の損失は、それだけではありません。
1人の離職で失うものを並べてみます。
・採用費:求人媒体や人材紹介にかけた費用
・教育にかけた時間:研修やOJTで、先輩や上司が割いた時間
・立ち上がるまでの人件費:一人前になるまでに支払った給与
・残った社員の負担:欠員を埋めるための残業や、士気の低下
これらを合わせると、離職1人あたりの損失は数百万円にのぼります。私がメンバーズで試算した際は、1人500万円を前提にしました。この前提で計算すると、年に1人辞めれば500万円、3人なら1,500万円、5人なら2,500万円の損失です。中小企業にとって、2,500万円は利益を大きく削る金額ではないでしょうか。
しかも、離職の損失はお金だけでは終わりません。お客様との関係が途切れる。本人が持っていたノウハウが社内に残らない。そして何より怖いのが、離職が離職を呼ぶ連鎖です。仲のよい同僚や頼りにしていた先輩が辞めると、残った社員も「自分もこのままでいいのか」と考え始めます。一人の離職が、組織全体の空気を変えてしまうことがあるのです。
私自身、メンバーズに在籍した22年間で、約2,000名の離職と向き合ってきました。1人500万円で計算すると、約100億円の機会損失です。もちろん、すべての離職が悪いわけではありません。新しい挑戦のために巣立っていく人もいます。それでも、防げたはずの離職、入社前に分かっていれば起きなかったミスマッチは、確かにありました。この数字を前にしたとき、採用と定着は「人事の仕事」ではなく「経営が最優先で取り組むべき投資」だと、私は強く感じました。
【第3章】原因はすべて「社員の本音がデータになっていない」こと
採用と定着がうまくいかない会社には、共通する悩みが3つあります。
1つ目は「伝えられない」です。求人や会社説明会で「風通しがよい」「アットホーム」と書いても、根拠がないため他社と差がつきません。応募者には、どの会社も同じに見えてしまいます。
2つ目は「見極められない」です。面接で、スキルや経歴は確認できても、自社の価値観に合う人かどうかを見極められません。結果として、入社後に「思っていた会社と違った」というずれが生まれます。
3つ目は「気づけない」です。入社後に社員の心の中で何が起きているかが見えず、「辞めます」と言われて初めて問題に気づきます。その時点で、多くの場合は手遅れです。
一見ばらばらに見えるこの3つの悩みには、同じ原因があります。社員の本音が、データになっていないことです。社員が実感している自社の強みが分からないから、伝えられない。活躍している社員の共通点が分からないから、見極められない。社員の状態を定期的に確かめていないから、気づけない。
メンバーズで離職率を下げたときも、出発点はここでした。ミッション・ビジョン・バリューを定めて日々の仕事で実践し、称え合う文化をつくる。そのうえで、どんな人が活躍し、どんな人が辞めずに働き続けているのかをデータで確かめ、採用ペルソナと「離職しない人」の定義に落とし込みました。そして採用と育成の改善を、データで回し続けたのです。感覚ではなくデータで人を見るようになって、はじめて打ち手が当たるようになりました。
ここで、AIの出番かと思われるかもしれません。しかし、どれほど優秀なAIでも、データがなければ何も分析できません。AIに渡す「社員の本音データ」をどうつくるか。そこにこそ、AI時代の採用の分かれ道があります。
次回は、社員の本音をわずか25問で数値化する「社員の現在地点調査」と、それを採用の4つの場面に使う方法をご紹介します。採用の常識が、少し変わって見えるはずです。
出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)」(2026年10月23日公表)
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