組織が機能しないのは、コミュニケーション不足？
みなさんの会社では、社内コミュニケーションがしっかりと行われていますか？
社内コミュニケーションが不足している企業は離職率が高いだけではなく、企業の持続的な成長も見込めなくなるため大変危険です。
今回のコラムでは、社内コミュニケーションを活性化する具体的なメリットをご説明するとともに、活性化に成功した企業の事例をご紹介します。
社内コミュニケーションの重要性と、組織に与えるメリット
みなさんは、社内コミュニケーションの重要性について考えたことはありますか？
個々のメンバー間で、緊密にコミュニケーションが行われている企業には以下のような特徴があります。
【社内コミュニケーションが円滑に行われている企業の特徴】
・イノベーティブ（革新的）なアイデアが次々と出される
・企業ビジョンやクレド（信条）がしっかりと共有されている
・目標に向かって邁進するマインドがある
・気軽にコミュニケーションできるため、リラックスした雰囲気で働きやすい
そのため
・個々の能力やスキルが十分に生かされている
・生産性が高い
・定着率が高く、離職率が低い
・市場価値の高い商品・サービスを提供している
いかがでしょうか。社内コミュニケーションが円滑に行われている企業では、それぞれのメンバーの能力が最大限に発揮されるため、企業にとっても大いにメリットがあるのがおわかりいただけたかと思います。
企業や組織のあるべき姿というのは、共に働くスタッフのために自分の能力やスキルを惜しみなく提供し、クライアントの利益に貢献するサービスや商品の開発・提供・運用に情熱を注ぐことにあります。
社内コミュニケーションが不足している企業では、スタッフのモチベーションが慢性的に低下しているため、パフォーマンスの最大化を図ることが難しいのが現実です。まずは、自社の現状はどうなのか、振り返ってみることが大切です。
組織を活性化する社内コミュニケーション施策事例
続いて、社内コミュニケーションが活性化されている企業で、実際にどのような取り組みが行われているのか、事例をご紹介したいと思います。
【フリーアドレス制度（ヤフー株式会社）】
席を固定せず、好きな席で仕事に取り組めるのがフリーアドレス制度です。特に魅力なのが、活発な議論がOKなエリアと、静かなエリアをそれぞれ設けたことです。
開発や作業に集中したいスタッフは1人用の座席の「集中ブース」や「Quietエリア」に移動することで、業務効率をアップできます。時と場合に応じて、使い分けられるのは従業員の気分転換に、そして業務においても有用です。
なお、各社員の居場所を特定できるツールを導入しているため、誰がどこにいるのかわからなくなる心配もありません。フリーアドレス制度を活用することにより、スタッフ間のコミュニケーションが活発になっただけでなく、社内勉強会も増えたそうです。
【メンター制度（株式会社高島屋）】
メンター制度は、月に1回・1時間を目安に、若手社員と課長による面談を行う制度です。
「主体的に仕事と向き合い、やりがいを感じ、生き生きと働くことができる環境を整えていくための制度」としてスタートしました。
この制度では、メンター（指導係）である課長は、相手を受け入れ、話をよく聞き、メンティ（指導を受ける人）の考えを引き出すことを目的に、メンタリングスキル研修も実施されています。
そうした研修も功を奏し、導入後にはメンターの63％、メンティの73％が有意義であったと回答しており、一定の成果を出しています。それぞれの所属セクションが異なるスタッフ同士をマッチングさせているため、「中長期的な視点でキャリアを考えられるようになった」との声が多数あがっているそうです。
ポイントを抑えて、制度を作る
フリーアドレス制度もメンター制度も、それぞれ異なる制度ですが、いずれも社内コミュニケーションを活性化し、モチベーションアップや業務効率の向上に貢献しています。
ヤフーはクリエイターが多いことから、フリーアドレス制度を取り入れました。高島屋は長時間労働や交代休日・シフト勤務により社内コミュニケーションがとりづらくなっていることからメンター制度を取り入れました。
いずれも自社の抱える問題の解決を主眼に、その解決に効果的な社内コミュニケーション施策を取り入れていることに着目してほしいと思います。
社内コミュニケーションの活性化といっても、その方法はさまざまです。自社が抱えている課題をひもとき、分析した上で、どのような施策が必要なのか、ポイントを押さえて制度を構築していきましょう。
