コンサルタント活用の仕方 経営コンサルタント編 その2「経営を進めるにあたっての改善・改革すべきテーマ」
こんにちは。「専門家を使う専門家」のコラムの翻訳者、えりかです。
今回のコラムでは、“何のコンサルタントを選べばいいか”についてのお話です。
このコラムの大きなポイントは、“経営コンサルタントと技術コンサルタントの違い”です。
そこで、経験と体験の違いを認識しておくことが重要です。
さて、専門家を使う専門家の話が始まります。
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今回は企業の皆様が抱えておられる課題に対して、「どうも自社だけでは解決しにくいな。」と思われている時に、「さて、外部を活用して解決できるかを検討したいが、どこに相談すればよいのか。」「外部と言うとコンサルタントと言うことになるが、何のコンサルタントを選べばよいのか。」と言うご相談に対してのアドバイスです。
大きく分けると企業の課題を解決するコンサルタントは、「経営コンサルタント」と「技術コンサルタント」に分けられます。
「経営コンサルタント」は管理技術を用い、企業のプロジェクト活動の支援をします。
これを経営コンサルタント業界では「プロジェクト・マネジメント」と言っています。
その中身は、プロジェクトがより早く、より高い成果を、より効率的に上げられるための支援であり、実行するのはあくまでもお客様企業のメンバーです。つまり、作業は企業のプロジェクトメンバーが手足を動かして行い、経営コンサルタントはそのやり方について指導します。
また、出てきた改善案の評価、つまり優先順位付けは、企業側が行い、改善を実施する実行計画も企業側が意思決定します。この方法は企業のメンバーの意識改革につながります。
ダメな理由を言わないでどうしたらできるかを考えるようになる。横の部門やアライアンス先、ひいては顧客までの巻き込み方を体得できる。など、素晴らしいノウハウがもたらされます。
「技術コンサルタント」は、各人が経験して得た固有技術を用いて、その課題に対して自分なりの解決するための仮説を立てます。
その仮説を企業のメンバーに説明し、納得が得られた場合は企業側の意思として実施します。
「餅は餅屋」と言う言葉があるように多くの経験をした専門家の知恵を借りることで解決が早くなります。
また、技術コンサルタントは自らやり方を示して、それを実際に行いますので、それを企業のメンバーが見て自分のものにしていきます。「背中を見て育つ。」ことになります。この方法では、失敗のリスクを最小限に抑えられ、成果への最短の道を歩むことになります。
こうして「経営コンサルタント」と「技術コンサルタント」を比較しますと「どちらもいい面があり、ますますどちらに頼めばよいのか迷いますね。」と言われる経営者の方、いらっしゃいませんか。
それでは本題に入りましょう。
ある課題を「経営コンサルタント」と「技術コンサルタント」に投げますと、どちらも「やったことがある。」と答えるでしょう。
その時の判断基準ですが、それはコンサルタントの「経験」と「体験」のどちらを取るかです。
経営コンサルタントの言う、「やったことがある。」と言うのは、経営コンサルタントがコンサルティングのプロジェクト活動の指導を通して「体験した事」であり、技術コンサルタントで言う「経験した事」とは大きな違いがあります。
経験とは、自分自身の行為によって得た知識や技能などを示します。
例えば、設備の設計について、自ら図面を描き、治具を作り、場合によっては材料まで削り、組み立て完成まで行ったなど。いわゆる「経験力」です。
体験は、あるイベントに参加し、自分が身をもって感じたこと、そして得た印象的な事柄について用いることが多い。
例えば、設備設計をテーマにしたプロジェクトの指導を行い、実際の作業、行為はプロジェクトメンバーにやらせたが、自身は成果の出るプロセスから報告会までの一連の流れを身を持って感じることができた。いわゆる「成功事例の積み重ね」です。
経験はそれによって得られた知識や技能も身についているのに対し、体験は身をもって感じるところに重点があるように、知識や技能までは得られていません。経験によって物事の本質を見極めることはできますが、体験では物事の本質を見極めることはできない。
従って、固有技術的な課題に対しては、「経験のある人」(経験力)の支援が必須です。
一方、固有技術は社内でわかる人がいるが、むしろより効率的に早く課題を解決したいという管理技術的な課題に対しては、「成功事例の豊富な人」(体験)での厳しい指導が適しているかもしれません。
おわかりになられたでしょうか。
管理技術の導入は「掛け算」です。企業側1×指導側2=成果2。指導側で良い人を得ると成果は大きくなります。例えば、企業側1×指導側3=成果3。逆に指導側で間違いを起こすと企業側1×指導側0=成果0になってしまいます。
固有技術は「足し算」です。企業側1+指導側1=成果2。大きな成果よりも着実な成果を望まれる場合はこちらです。
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